14日の日経平均は前日比180.00円高の9583.51円、高値は13時38分の9614.44円、安値は９時15分の9481.51円。東証一部の売買代金は１兆5332億円、値上がり銘柄数は1157銘柄、値下がり銘柄数は377銘柄、変わらずは122銘柄。日経平均は大幅続伸。

13日のＮＹダウは４日続伸し、前日比75.68ドル高の11096.08ドルで取引を終えた。ドルが対ユーロなどで下落したのを受け、原油や金の先物相場が上昇し、素材株やエネルギー株が買われた。また、中国の９月の輸出入額が増加したことで、景気敏感株も買われた。一方、好決算を発表したインテルは、目先の好材料の出尽くしで売られた。

ＮＹ円相場は６日ぶりに反落し、前日比10銭円安・ドル高の１ドル＝81円75～85銭で取引を終えた。円は対ユーロで４日ぶりに反落し、前日比35銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝114円15～25銭で取引を終えた。ユーロ圏16カ国の８月の鉱工業生産は前月比1.0％上昇し、市場予想の0.7％上昇を上回ったことが、ユーロ買い材料になった。

ＮＹ原油先物相場は３日ぶりに反発。ＷＴＩ期近の11月物は前日比1.34ドル高の１バレル83.01ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は大幅に反発。12月物は前日比23.8ドル高の１トロイオンス1370.5ドルで取引を終えた。一時1375.7ドルと中心限月としての過去最高値を４営業日ぶりに更新した。

米国株高、商品高、対ユーロでの円安が買い材料になった。石油、銅など国際商品価格が上昇基調となっているため、収益拡大期待で商社など資源関連株が買われた。また、先物市場では、ＣＴＡ（商品投資顧問）やヘッジファンドの買戻し観測が囁かれていた。

為替市場でドル売りが加速し、ドルは対円で一時１ドル＝81円12銭を付け、1995年４月以来の安値を更新した。しかし、日経平均は堅調に推移した。不動産経済研究所が発表した９月のマンション市場動向で、首都圏の新規発売戸数は前年同月比3.9％増と、８カ月連続で増加したことが伝わり、不動産株が買われた。

東証33業種では全業種が値上がりした。証券、商品先物、不動産、石油・石炭製品、鉱業、保険、その他金融、非鉄金属、卸売、輸送用機器、建設、空運、機械、金属製品、鉄鋼などの値上がりが目立つ。個別では、東証一部の値上がり率トップはＣ＆ＩＨＯＬＤＩＮＧＳ（6213）、２位はオーエム製作所（6213）、３位はアルテック（9972）。一方、値下がり率トップはシルバー精工（6453）、２位はＮＩＳグループ（8571）、３位はグルメ杵屋（9850）。