21日の日経平均は前週末比23.98円安の9602.11円、高値は９時ちょうどの9704.25円、安値は13時56分の9579.83円。東証一部の売買代金は１兆1684億円、値上がり銘柄数は596銘柄、値下がり銘柄数は893銘柄、変わらずは177銘柄。日経平均は小幅反落。

20日のＮＹダウは４日続伸し、前週末比145.77ドル高の10753.61ドルで取引を終えた。全米住宅建設業協会（ＮＡＨＢ）が発表した９月の住宅市場指数は前月比横ばいの13と市場予想の14を下回った。しかし、住宅大手レナーの四半期決算が好感され、住宅関連株などが買われ、金融株やエネルギー株なども買われた。

ＮＹ円相場は４日ぶりに反発し、前週末比15銭円高・ドル安の１ドル＝85円65～75銭で取引を終えた。円は対ユーロで小幅に続伸し、前週末比10銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝111円85～95銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は５日ぶりに反発。ＷＴＩ期近の10月物は前週末比1.20ドル高の１バレル74.86ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日続伸。12月物は前週末比3.3ドル高の１トロイオンス1280.8ドルで取引を終えた。1285.2ドルまで上昇し、３日連続で中心限月としての過去最高値を更新した。

21日のＦＯＭＣを前に、市場の一部で米追加金融緩和への思惑が浮上しているもよう。しかし、前場の東京株式市場では、ＦＯＭＣの結果を見極めたいというムードが強く、模様眺め気分が広がった。結果、日経平均はここ最近の高値圏で、もみあった。

後場に入り、円相場が若干円高に振れたこともあり、前場から一転、売りが優勢になった。一方、下値では、９月中間期末の配当権利取りの買いが入り、指数は軟調ながらも、相場全体として底堅い動きが続いた。

東証33業種では、その他金融、保険、鉱業、電気・ガス、医薬品、ゴム製品、食料品、不動産、その他製品の９業種が値上がりした。一方、証券、商品先物、空運、鉄鋼、非鉄金属、サービス、機械、パルプ・紙、海運、倉庫・運輸、建設などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは鈴丹（8193）、２位はアコム（8572）、３位はキョーリン製薬（4569）、３位はＣ＆ＩＨＯＬＤＩＮＧＳ（9609）。一方、値下がり率トップはタキヒヨー（9982）、２位はチャイナボーチー（1412）、３位はＥＴＦＳ天然ガス上場（1689）。