２日の日経平均は前日比135.82円高の9062.84円、高値は９時５分の9083.37円、安値は12時43分の8958.81円。東証一部の売買代金は１兆1418億円、値上がり銘柄数は1193銘柄、値下がり銘柄数は342銘柄、変わらずは132銘柄。日経平均は続伸。

１日のＮＹダウは大幅に続伸し、前日比254.75ドル高の10269.47ドルで取引を終えた。ＩＳＭが発表した８月の製造業景況感指数は56.3と前月に55.5から上昇し、低下を見込んでいた市場予想の52.5程度を上回った。これが好感された。一方、ＡＤＰが発表した８月の全米雇用リポートでは、非農業部門の雇用者数（政府部門を除く）が増加の市場予想に反して前月比で１万人減少した。しかし、これへの相場の反応は限定的だった。

ＮＹ円相場は３日ぶりに反落し、前日比30銭円安・ドル高の１ドル＝84円40～50銭で取引を終えた。円は対ユーロで３日ぶりに大幅に反落し、前日比１円40銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝108円05～15銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日ぶりに反発。ＷＴＩ期近の10月物は前日比1.99ドル高の１バレル73.91ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は４日ぶりに反落。12月物は前日比2.2ドル安の１トロイオンス1248.1ドルで取引を終えた。

米株高を好感し、前場の東京株式市場は買いが先行した。しかし、外部環境以外に売買材料が見当たらないため、買い一巡後は伸び悩み、ほぼ寄り付き天井となった。ただし、ヘッジファンドによるニューショート・ポジションの構築や、機関投資家の「債券益出し売り+株式損切り」の動きは観測されず、日経平均は9000円付近で、もみあった。

後場の日経平均は場足でギャップ・ダウンスタート。円高が嫌気された。しかし、底堅さが意識され、大引けにかけて急速に買い戻された。ただし、明日の雇用統計発表を控え、全般的に模様眺め気分が強かった。

東証33業種では、鉱業、精密機械、空運、非鉄金属、ガラス・土石、サービス、海運、ゴム製品、保険、電気機器、食料品などが値上がりした。一方、石油・石炭製品、パルプ・紙の２業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは日本橋梁（5912）、２位はＣ＆ＩＨＯＬＤＩＮＧＳ（9609）、３位はメガネトップ（7541）。一方、値下がり率トップはピジョン（7956）、２位はハニーズ（2792）、３位は沢井製薬（4555）。