２日の日経平均は前週末比33.01円高の9570.31円、高値は12時32分の9676.41円、安値は13時49分の9548.86円。東証一部の売買代金は１兆1293億円、値上がり銘柄数は642銘柄、値下がり銘柄数は854銘柄、変わらずは163銘柄。日経平均は３日ぶりに反発。

30日のＮＹダウは小幅に３日続落し、前日比1.22ドル安の10465.94ドルで取引を終えた。４－６月期の米実質ＧＤＰは前期比年率で2.4％増加したが、市場予想の2.5％増を下回り、１－３月期の改定値から伸びが縮小した。これが売り材料。一方、７月のシカゴ地区購買部協会景気指数は62.3と市場予想の56.5を上回り、７月の米ミシガン大消費者信頼感指数確報値は67.8と、こちらも市場予想の67.0を上回ったことは、買い材料になった。

ＮＹ円相場は３日続伸し、前日比35銭円高・ドル安の１ドル＝86円40～50銭で取引を終えた。一時は85円95銭と、昨年11月30日以来約８カ月ぶりの高値を付けた。円は対ユーロで反発し、前日比85銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝112円80～90銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は続伸。ＷＴＩ期近の９月物は前日比0.59ドル高の１バレル78.95ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続伸。12月物は前日比12.7ドル高の１トロイオンス1183.9ドルで取引を終えた。

１日発表の７月の中国購買担当者指数（ＰＭＩ）は51.2と、６月の52.1から低下した。ＰＭＩは７月で３カ月連続の低下だが、市場予想の51.1とほぼ一致した。

前場の東京株式市場は、円高が一服したことで買いが先行した。ただし、米景気の先行き懸念が強いため、投資家の買い手控え気分は強く、商いは薄かった。

後場寄り直後まで、実需の商いが薄い中、為替感応型のアルゴによる225先物買いが活発に入ったと観測される。その結果、一時9680円の高値を付けた。しかしその後、対ドルでの円安が一服すると、売りが優勢となり、225先物は急速に伸び悩んだ。

東証33業種では、空運、輸送用機器、ゴム製品、卸売、石油・石炭製品、不動産、ガラス・土石、その他製品、化学、繊維製品などが値上がりした。一方、海運、金属製品、鉄鋼、鉱業、倉庫・運輸、保険、電気・ガス、パルプ・紙などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはきもと（7908）、２位はクボテック（7709）、３位は武蔵精密工業（7220）。一方、値下がり率トップはシルバー精工（6453）、２位はレオパレス２１（8848）、３位はスミダコーポレーション（6817）。