７日の日経平均は前日比58.39円安の9279.65円、高値は９時40分の9329.64円、安値は13時57分の9223.80円。東証一部の売買代金は１兆1298億円、値上がり銘柄数は296銘柄、値下がり銘柄数は1273銘柄、変わらずは103銘柄。日経平均は４日ぶりに反落。

６日のＮＹダウは８日ぶりに反発し、２日比57.14ドル高の9743.62ドルで取引を終えた。上海株の上昇が好感され、売り方が買戻しをいれ、ダウは一時171.65ドル高まで上昇する場面があった。しかし、米景気の根強い先行き不透明感が強く、戻り売り圧力は非常に強かった。

また、ＩＳＭの６月の非製造業景況感指数は53.8と前月比1.6ポイント低下した。前月を下回ったのは７カ月ぶりで、市場予想も下回った。これも嫌気された。

ＮＹ円相場は反発し、２日比25銭円高・ドル安の１ドル＝87円45～55銭で取引を終えた。円は対ユーロで４日続落し、２日比20銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝110円45～55銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は６日続落。ＷＴＩ期近の８月物は２日比0.16ドル安の１バレル71.98ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反落。８月物は、２日比12.6ドル安い１トロイオンス1195.1ドルで取引を終えた。

米株が伸び悩み、円高基調に変化はなかった。買い手掛かりが乏しかった。一方、下値を売り叩く材料も不足していた。このため、前場の日経平均は軟調なもみあいとなった。上海株が軟調スタートなったことも嫌気された。

後場に入っても軟調な動きが続いた。週末のオプションＳＱ算出を控え、ＣＴＡ（商品投資顧問）からと観測される225先物への執拗な売りが観測されていた。

東証33業種では、石油・石炭製品、パルプ・紙、電気・ガス、医薬品、卸売の５業種が値上がりした。一方、空運、証券、商品先物、海運、その他金融、ガラス・土石、鉱業、倉庫・運輸、電気機器、非鉄金属、輸送用機器、鉄鋼などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはＥＴＦＳ銅上場投資（1693）、２位はパル（2726）、３位は日本鋳鉄管（5612）。一方、値下がり率トップは山水電気（6793）、２位はディー・エヌ・エー（2432）、３位はベンチャーリンク（9609）。