今週の円相場は狭い値幅で方向感に乏しい展開となった。欧米の株価が下落し、リスク回避姿勢が強まった場面では円は買われたものの、200日移動平均銭がレジスタンスとして意識されたほか、対ユーロでドルが買われやすい地合いだったため上値は限られた。

一方、円が下げたところでは国内輸出企業などからの円買いが厚く下値は堅かった。高値が90.84円、安値が92.10円となり、値幅は1.26円に留まった。

来週、米国では15日に５月輸出入物価指数、６月ニューヨーク連銀製造業景気指数、４月対米証券投資、６月ＮＡＨＢ住宅市場指数、16日に５月卸売物価指数（ＰＰＩ）、５月住宅着工件数・建設許可件数、５月鉱工業生産、５月設備稼働率、17日に５月消費者物価指数（ＣＰＩ）、１－３月期経常収支、６月フィラデルフィア連銀製造業景気指数、５月景気先行指標総合指数などが発表されるほか、バーナンキ米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長やプロッサー米フィラデルフィア連銀総裁、ブラード米セントルイス連銀総裁などの講演が予定されている。

一方、日本では14日に４－６月期法人企業景気予測調査・大企業業況判断指数（ＢＳＩ）、４月鉱工業生産・確報値、17日に景気動向指数・改定値などが公表される。また、日銀は14－15日に金融政策決定会合を開き、終了後に政策金利を発表する。

来週の経済指標では、米５月ＰＰＩ、米５月ＣＰＩなどの物価指標や、ニューヨーク連銀、フィラデルフィア連銀の製造業景気指数が相場への影響度が高いだろう。

先日、ホーニッグ・米カンザスシティー連銀総裁が「夏の終わりまでに政策金利を１％まで引き上げる準備は整っているはずだ」と述べたこともあって、今後の政策金利の動向を探る上で物価指標には注目が集まる。

ただ、４日の５月米雇用統計が市場の予想ほど改善していなかったほか、欧州の財政・金融システムの混乱が継続していることもあり、単月の物価指標だけで利上げ観測が急速に高まる可能性は低い。日銀の金融政策決定会合では、政策金利の据え置きが予想されており、材料視されないだろう。

来週の円相場は、１ドル＝90.50－92.20円という狭いレンジで方向感の乏しい展開になりそうだ。下値を国内輸出企業からの円買いが支える一方、財政・金融の問題を抱えるユーロに対するドル買いにつれた円売り・ドル買いや、200日移動平均を意識した円売りが上値を抑える構図に入り込んでいる。

相場のトレンドを決定付ける材料に乏しい中で、目先の材料や株価の値動きに振り回される展開が続くだろう。

ただ、テクニカル的には、一目均衡表の雲が相場の転換点を示す、ねじれた状態になっている。上記のレンジをブレイクした場合はその方向に大きく動きやすいというイメージも持っておいたほうが良さそうだ。

（グローバルインフォ株式会社）