10日前場の日経平均は前日比30.50円高の9469.63円、高値は９時６分の9501.67円、安値は10時３分の9437.47円。東証一部の売買代金は4835億円、値上がり銘柄数は687銘柄、値下がり銘柄数は793銘柄、変わらずは180銘柄。日経平均は小幅反発。

９日のＮＹダウは反落し、前日比40.73ドル安の9899.25ドルで取引を終えた。中国の５月の輸出が大幅増になったとの報道が好感され堅調場面もあったが、英石油大手ＢＰのＡＤＲの急落などが、マインドを冷やした。ユーロが対ドルで伸び悩んだこともネガティブ材料視された。

ＮＹ円相場は反発。前日比20銭円高・ドル安の１ドル＝91円20～30銭で取引を終えた。円は対ユーロで反発し、前日比15銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝109円30～40銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は続伸。ＷＴＩ期近の７月物は、前日比2.39ドル高の１バレル74.38ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は４日ぶりに反落。８月物は、前日比15.7ドル安の１トロイオンス1229.9ドルで取引を終えた。

10年１－３月期ＧＤＰ改定値は、実質で前期比1.2％増。５月20日の速報値の1.2％増と同じだった。年率換算は5.0％増と、速報値の4.9％増から小幅に上方修正された。

米株軟調も、円相場が大きく円高に振れていないため、前場の日経平均は、もみあいになった。明日のメジャーＳＱ値算出を控え、9500円を巡る攻防が続いた。中国の５月の主要70都市の不動産販売価格は前年同月比12.4％上昇。12カ月連続のプラスで、上昇率は前月の12.8％から低下した。これを受け不動産価格抑制策への警戒感から中国株が軟調スタートとなった。これは日本株の上値抑制要因となった。

東証33業種では、鉱業、空運、金属製品、石油・石炭製品、倉庫・運輸、水産・農林、食料品、医薬品、パルプ・紙、陸運、建設、海運、サービスなどが値上がりした。一方、ガラス・土石、卸売、不動産、繊維製品、情報・通信、精密機械、その他金融、ゴム製品、輸送用機器の９業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは山水電気（6793）、２位は東建コーポレーション（1766）、３位はダイヘン（6622）。一方、値下がり率トップはゼクス（8913）、２位は大和システム（8939）、３位は三井物産（8031）。