９日の日経平均は前日比98.81円安の9439.13円、高値は10時39分の9487.91円、安値は13時47分の9378.23円。東証一部の売買代金は１兆3850億円、値上がり銘柄数は493銘柄、値下がり銘柄数は1063銘柄、変わらずは115銘柄。日経平均は反落し、年初来安値を更新。

８日の米国株式市場ではＮＹダウは３日ぶりに大幅反発し、前日比123.49ドル高の9939.98ドル、一方、ナスダック総合指数は小幅ながら３日続落し、同3.33ポイント安の2170.57ポイントで取引を終えた。

ＮＹ円相場は３日ぶりに反落し、前日比10銭円安・ドル高の１ドル＝91円40～50銭で取引を終えた。円は対ユーロでは４日ぶりに反落し、前日比55銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝109円45～55銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日ぶりに反発。ＷＴＩ期近の７月物は前日比0.55ドル高の１バレル71.99ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日続伸し、８月物は前日比4.8ドル高の１トロイオンス1245.6ドルで取引を終えた。

４月の機械受注統計では、民間設備投資の先行指標となる「船舶・電力を除く民需」の受注額は前月比4.0％増（市場予想は0.7％増）だった。２カ月連続の増加で、内閣府は基調判断を「下げ止まっている」から「持ち直しの動きが見られる」に変更し、２カ月連続で上方修正した。

ＮＹダウが反発し、日本の機械受注も予想を上回ったが、欧州不安から前場の東京株式市場は調整色が強かった。各国の緊縮財政が景気悪化を招くという懸念から主力株への売り圧力が強まり、年初来安値を付けるものが目立った。

後場に入っても、軟調地合いは継続した。裁定解消売りが断続的に出たとみられている。一方、下値では年金買い観測が囁かれていた。日経平均は５月25日以来約２週間ぶりに年初来安値を更新した。

東証33業種では、空運、石油・石炭製品、陸運、サービス、食料品、情報・通信が値上がりした。一方、その他製品、輸送用機器、精密機械、鉱業、保険、倉庫・運輸関連、水産・農林、その他金融などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは山水電気（6793）、２位は大阪機工（6205）、３位はシンプレクス・テクノロジー（4340）。一方、値下がり率トップはゼクス（8913）、２位は長谷工コーポ（1808）、３位はピクセラ（6731）。