２日の日経平均は前日比108.59円安の9603.24円、高値は10時46分の9763.41円、安値は14時７分の9560.16円。東証一部の売買代金は１兆5336億円、値上がり銘柄数は332銘柄、値下がり銘柄数は1240銘柄、変わらずは103銘柄。日経平均は続落。

１日のＮＹダウは大幅続落、５月28日比112.61ドル安の10024.02ドルで取引を終えた。米政府がメキシコ湾の原油流出事故に関して刑事上の捜査を始めたと伝わったことで、エネルギー株が売られた。

ＮＹ円相場は上昇。５月28日比15銭円高・ドル安の１ドル＝90円85～95銭で取引を終えた。円は対ユーロで続伸し、前週末比60銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝111円20～30銭で取引を終えた。フランス国債格下げ観測や、ユーロ圏の銀行財務に対する懸念からユーロ売りが優勢だった。

ＮＹ原油先物相場は続落。ＷＴＩ期近の７月物は、５月28日比1.39ドル安の１バレル72.58ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続伸。８月物は、５月28日比11.9ドル高の１トロイオンス1226.9ドルで取引を終えた。

米株安、ユーロ安を受け、前場の東京株式市場は売りが先行した。しかし、鳩山首相の辞意表明と小沢幹事長も辞任の方向と伝わり、円が売られたことで、これを好感した買戻しが入り、日経平均は反発に転じた。

後場に入り、円安が一服すると、売りが優勢になり、日経平均は再びマイナス圏に沈んだ。中国株の下落も嫌気材料になった。

東証33業種では、電気・ガス、倉庫・運輸の２業種が値上がりした。一方、卸売、空運、鉄鋼、石油・石炭製品、保険、ゴム製品、非鉄金属、その他製品、鉱業、金属製品、証券、商品先物、小売、海運、輸送用機器などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはさが美（8201）、２位は山水電気（6793）、３位はソースネクスト（4344）。一方、値下がり率トップはゼクス（8913）、２位は井筒屋（8260）、３位は三井物産（8031）。