２日前場の日経平均は前日比35.71円高の9747.54円、高値は10時46分の9763.41円、安値は９時ちょうどの9602.55円。東証一部の売買代金は6797億円、値上がり銘柄数は737銘柄、値下がり銘柄数は750銘柄、変わらずは181銘柄。日経平均は小幅反発。

１日のＮＹダウは大幅続落、５月28日比112.61ドル安の10024.02ドルで取引を終えた。米政府がメキシコ湾の原油流出事故に関して刑事上の捜査を始めたと伝わったことで、エネルギー株が売られた。

ＮＹ円相場は上昇。５月28日比15銭円高・ドル安の１ドル＝90円85～95銭で取引を終えた。円は対ユーロで続伸し、前週末比60銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝111円20～30銭で取引を終えた。フランス国債格下げ観測や、ユーロ圏の銀行財務に対する懸念からユーロ売りが優勢だった。

ＮＹ原油先物相場は続落。ＷＴＩ期近の７月物は、５月28日比1.39ドル安の１バレル72.58ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続伸。８月物は、５月28日比11.9ドル高の１トロイオンス1226.9ドルで取引を終えた。

米株安、ユーロ安を受け、前場の東京株式市場は売りが先行した。しかし、鳩山首相の辞意表明と小沢幹事長も辞任の方向と伝わり、円が売られたことで、これを好感した買戻しが入り、日経平均は反発に転じた。

東証33業種では、倉庫・運輸、電気・ガス、その他金融、サービス、情報・通信、不動産、食料品、パルプ・紙、精密機械、化学などが値上がりした。一方、空運、卸売、鉄鋼、鉱業、石油・石炭製品、医薬品、小売などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはさが美（8201）、２位はソースネクスト（4344）、３位はインターネットイニシアティブ（3774）。一方、値下がり率トップは大和システム（8939）、２位はゼクス（8913）、３位は日本海洋掘削（1606）。