１日の日経平均は前日比56.87円安の9711.83円、高値は始値の9747.26円、安値は９時１分の9658.44円。東証一部の売買代金は１兆1101億円、値上がり銘柄数は701銘柄、値下がり銘柄数は820銘柄、変わらずは154銘柄。日経平均は５日ぶりに反落。

５月31日の米国市場は、メモリアルデーの祝日で休場だった。

５月の中国製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）は53.9。４月は55.7。好不況の分かれ目となる50は15カ月連続で上回った。

大阪市場では、寄り付き直後に225先物に、9700円で約20万枚、9690円に約80万枚の売り注文が出た。すぐに取り消されたが、一部約定したもようで、これはさすがに誤発注の可能性が高いと、市場で話題になっていた。国内中堅証券による誤発注で、約100万枚、10超円の売り注文のうち、5000枚、500億円分が約定したとの観測が囁かれていた。

前場の東京市場は、円高が嫌気された。連休明けの米国市場の動向を見極めたいとのムードも強かった。

後場に入っても、日経平均は方向感乏しい動きが続いた。なお、ドイツ証券が、日経225 先物取引の取引開始時に、発注システムの不具合により、実際の注文を上回る発注を行い、直ちに取消し処理を行い、ポジションを解消したと発表した。

東証33業種では、電気・ガス、水産・農林、倉庫・運輸、パルプ・紙、保険、銀行、ゴム製品、繊維製品などが値上がりした。一方、海運、鉱業、非鉄金属、石油・石炭製品、機械、その他金融、不動産、電気機器などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは井筒屋（8260）、２位はルック（8029）、３位は富士火災（8763）。一方、値下がり率トップは山水電気（6793）、２位はゼクス（8913）、３位はペガサスミシン製造（6262）。