１日前場の日経平均は前日比82.22円安の9686.48円、高値は始値の9747.26円、安値は９時１分の9658.44円。東証一部の売買代金は4909億円、値上がり銘柄数は597銘柄、値下がり銘柄数は898銘柄、変わらずは174銘柄。日経平均は５日ぶりに反落。

５月31日の米国市場は、メモリアルデーの祝日で休場だった。

５月の中国製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）は53.9。４月は55.7。好不況の分かれ目となる50は15カ月連続で上回った。

大阪市場では、寄り付き直後に225先物に、9700円で約20万枚、9690円に約80万枚の売り注文が出た。すぐに取り消されたが、一部約定したもようで、これはさすがに誤発注の可能性が高いと、市場で話題になっていた。国内中堅証券による誤発注で、約100万枚、10超円の売り注文のうち、5000枚、500億円分が約定したとの観測が囁かれていた。

前場の東京市場は、円高が嫌気された。連休明けの米国市場の動向を見極めたいとのムードも強かった。

東証33業種では、パルプ・紙、電気・ガス、水産・農林、倉庫・運輸、銀行、保険、情報・通信、金属製品などが値上がりした。一方、海運、鉱業、非鉄金属、電気機器、機械、精密機械、卸売、石油・石炭製品、ガラス・土石、輸送用機器などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはツカモトコーポレーション（8055）、２位はルック（8029）、３位は井筒屋（8260）。一方、値下がり率トップは山水電気（6793）、２位はゼクス（8913）、３位は大幸薬品（4574）。