26日の日経平均は前日比62.77円高の9522.66円、高値は９時５分の9622.40円、安値は10時52分の9477.45円。東証一部の売買代金は１兆9138億円、値上がり銘柄数は541銘柄、値下がり銘柄数は1016銘柄、変わらずは118銘柄。日経平均は小幅に６日ぶりに反発。

25日のＮＹダウは小幅続落し、前日比22.82ドル安の10043.75ドルで取引を終えた。欧州金融システム不安や朝鮮半島情勢の緊張が嫌気され、ＮＹダウは一時9774.48ドル（292.09ドル安）まで売り込まれた。しかし、金融株や素材株が買い戻され、急速に下げ幅を縮小した。

コンファレンス・ボードが発表した５月の消費者信頼感指数が63.3と、前月から上昇し08年３月以来の高水準となり、３カ月連続で改善し、市場予想を上回ったことが買い材料になった。

ＮＹ円相場は３日ぶりに小反発し、前日比05銭円高・ドル安の１ドル＝90円15～25銭で取引を終えた。円は対ユーロで続伸。前日比25銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝111円30～40銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反落。ＷＴＩ期近の７月物は前日比1.46ドル安の１バレル68.75ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続伸。６月物は前日比4.0ドル高い１トロイオンス1198ドルちょうどで取引を終えた。

前場の東京株式市場は、米株が下げ渋ったこと、円高が一服したことで、買戻しが先行した。しかし、本日はＭＳＣＩ定期見直しに伴うリバランスで、日本株全体に1000億円相当の売りが出るとの観測が囁かれ、日経平均の上値は重かった。韓国総合指数が軟調に推移したことも嫌気材料になった。

後場に入り、アジア各国・各地域の株式市場が全面高で推移していることが市場に安心感を与えた。また、市場の一部では、ＥＣＢ緊急利下げ観測や、年金買い観測が囁かれていた。

東証33業種では、海運、水産・農林、精密機械、卸売、空運、非鉄金属、鉄鋼、情報・通信などが値上がりした。一方、石油・石炭製品、パルプ・紙、陸運、ガラス・土石、鉱業、輸送用機器、保険、食料品、倉庫・運輸、その他製品などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは富士機工（7260）、２位はタカラレーベン（8897）、３位はユニダックス（9897）。一方、値下がり率トップはゼクス（8913）、２位はアデランスホールディングス（8170）、３位は東京機械（6335）。