26日前場の日経平均は前日比25.57円高の9485.46円、高値は９時５分の9622.40円、安値は10時52分の9477.45円。東証一部の売買代金は7359億円、値上がり銘柄数は417銘柄、値下がり銘柄数は1137銘柄、変わらずは118銘柄。日経平均は小幅に６日ぶりに反発。

25日のＮＹダウは小幅続落し、前日比22.82ドル安の10043.75ドルで取引を終えた。欧州金融システム不安や朝鮮半島情勢の緊張が嫌気され、ＮＹダウは一時9774.48ドル（292.09ドル安）まで売り込まれた。しかし、金融株や素材株が買い戻され、急速に下げ幅を縮小した。

コンファレンス・ボードが発表した５月の消費者信頼感指数が63.3と、前月から上昇し08年３月以来の高水準となり、３カ月連続で改善し、市場予想を上回ったことが買い材料になった。

ＮＹ円相場は３日ぶりに小反発し、前日比05銭円高・ドル安の１ドル＝90円15～25銭で取引を終えた。円は対ユーロで続伸。前日比25銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝111円30～40銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反落。ＷＴＩ期近の７月物は前日比1.46ドル安の１バレル68.75ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続伸。６月物は前日比4.0ドル高い１トロイオンス1198ドルちょうどで取引を終えた。

前場の東京株式市場は、米株が下げ渋ったこと、円高が一服したことで、買戻しが先行した。しかし、本日はＭＳＣＩ定期見直しに伴うリバランスで、日本株全体に1000億円相当の売りが出るとの観測が囁かれ、日経平均の上値は重かった。韓国総合指数が軟調に推移したことも嫌気材料になった。

東証33業種では、水産・農林、海運、電気・ガス、非鉄金属、食料品、精密機械、情報・通信などが値上がりした。一方、その他金融、石油・石炭製品、鉱業、ゴム製品、ガラス・土石、輸送用機器、陸運、機械、パルプ・紙などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは富士機工（7260）、２位はタカラレーベン（8897）、３位は栗本鉄工所（5602）。一方、値下がり率トップはゼクス（8913）、２位はＮＩＳグループ（8571）、３位は大建工業（7905）。