13日の日経平均は前日比226.52円高の10620.55円、高値は13時52分の10638.23円、安値は９時５分の10535.94円。東証一部の売買代金は１兆5942億円、値上がり銘柄数は1242銘柄、値下がり銘柄数は343銘柄、変わらずは88銘柄。日経平均は３日ぶりに大幅反発。

12日のＮＹダウは大幅反発。前日比148.65ドル高の10896.91ドルで取引を終えた。ユーロ圏の１－３月期の実質域内ＧＤＰが前期比0.2％増加し、市場予想を上回ったこと、ポルトガルが国債発行による10億ユーロの資金調達に成功したこと、スペインのサパテロ首相が財政赤字の追加の削減策を発表したこと、などが買い材料になった。

ＮＹ円相場は反落。前日比60銭円安・ドル高の１ドル＝93円20～30銭で取引を終えた。円は対ユーロで反落。前日比20銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝117円60～70銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は続落。ＷＴＩ期近の６月物は、前日比0.72ドル安の１バレル75.65ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は大幅に続伸。６月物は、前日比22.8ドル高の１トロイオンス1243.1ドルで取引を終えた。

米株が堅調なため、前場の日経平均は戻りを試した。ただし、上値を積極的に追う動きは乏しかった。物色面では、前日に好決算を発表した企業群が買われた。

後場に入り、アルプス電気（6770）がストップ高まで買われるなど、好業績銘柄を買う動きが強まり、日経平均は上げ幅を拡大させた。アジア各国・各地域の株式市場がほぼ全面高推移となったことも追い風となった。円相場が落ち着いて動きたことも市場に安心感を与えた。なお、４月の景気ウオッチャー調査では、現状判断指数は49.8（前月比2.4ポイント改善）と、５カ月連続で改善した。

東証33業種では、その他金融、ガラス・土石、海運、不動産、ゴム製品、石油・石炭製品、鉄鋼、証券、商品先物、電気機器、銀行、非鉄金属、その他製品、化学、繊維製品などが値上がりした。一方、医薬品、電気・ガスの２業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは沖電線（5815）、２位は第一実業（8059）、３位はアルプス電気（6770）。一方、値下がり率トップはゼクス（8913）、２位は東海観光（9704）、３位は世紀東急（1898）。