とれまがファイナンス - 相場概況（主力株）/15日の日経平均は前日比73.10円安の8900.74円 - カブ知恵速報

15日の日経平均は前日比73.10円安の8900.74円、高値は8930.78円、安値は8838.78円。東証一部の出来高は20億5941万株、売買代金は１兆1584億円、時価総額は258兆4910億円。値上がり銘柄数は358銘柄、値下がり銘柄数は1237銘柄、変わらずは78銘柄。日経平均は４日続落。

14日のＮＹダウは続落し、前週末比125.25ドル安の12695.35ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.98（9.95％）高の21.87だった。ギリシャで、連立政権樹立の見通しが立たない状況が続き、ギリシャのユーロ圏離脱懸念が強まった。また、中国人民銀行（中央銀行）が12日、商業銀行の預金準備率を0.5％ポイント引き下げると発表したことをきっかけに、中国経済が予想以上に減速するのではないかとの見方も強まった。

ＮＹ円相場は上昇し、前週末比５銭円高・ドル安の１ドル＝79円80～90銭で取引を終えた。円は対ユーロで続伸し、前週末比85銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝102円35～45銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は続落した。ＷＴＩ期近の６月物は前週末比1.35ドル安の１バレル94.78ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続落した。６月物は前週末比23.0ドル安の１トロイオンス1561.0ドルで取引を終えた。

ムーディーズは14日、ウニクレディトなどイタリアの金融機関26社の長期債務格付けを引き下げた。「アウトルック」については「ネガティブ」を継続した。

米株が軟調で、円高が対ドルでも、対ユーロでも継続している。このため、前場の日経平均も軟調に推移した。外部環境悪化を背景に、ほぼ全面安商状だった。引き続き、追証絡みと観測される投売りが散見されていた。

後場の日経平均はやや下げ渋り。前場のＴＯＰＩＸの下落率が１％を超え、日銀がＥＴＦ買いを入れた可能性が指摘されていた。また、先物市場では、売り方の利益確定の買戻しや、テクニカルリバウンドを期待した新規買いが、8800円台では観測されていた。東証１部の年初来安値銘柄数は555と、今年度最多だった。

東証33業種では、医薬品、情報・通信の２業種が値上がりした。一方、パルプ・紙、鉱業、電気・ガス、海運、不動産、ガラス・土石、証券、商品先物、輸送用機器、その他製品、精密機械、機械、鉄鋼などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはダイフク（6383）、２位は太陽誘電（6976）、３位はニチハ（7943）。一方、値下がり率トップはトウペ（4614）、２位はデイ・シイ（5234）、３位はピクセラ（6731）。