31日の日経平均は前日比162.04円高の16,887.4円、高値は16,917.86円、安値は16,836.96円。東証１部の出来高は20億8928万株、売買代金は2兆2045億円、値上がり銘柄数1459銘柄、値下がり銘柄数は404銘柄、変わらず109銘柄。日経平均は大幅反発。

前場の日経平均は反発。前日の米市場は早期利上げへの警戒感から下落したものの、円安・ドル高を好感から買いが先行。その後も1ドル＝103円台前半まで円安が進み上げ幅を拡大、午前9時43分には1万6885円36銭（前日比160円高）まで上昇。主力の輸出株が買われたほか、銀行株なども強い動きに。日経平均は買い一巡後はやや上げ幅を縮めた後、もみ合いとなっている。基本的には米雇用統計の結果待ちの状況だが、徐々に先高期待(1万7000円台)回復への期待も高まってきているようにも見える。

後場の日経平均は一段高。前場の円安好感の好地合いを引き継ぎ買いが先行。その後はジリ高展開となり、午後14時38分には本日の高値となる1万6917円86銭（前日比192円50銭高）まで上昇した。買い一巡後は本日高値圏でのもみ合い。週末に控える米8月雇用統計の内容見極めへの動きもあり、積極的な上値追いは限定的となった。

東証33業種では、銀行業、電気・ガス業、証券商品先物、空運業、石油石炭製品が値上がりした。一方、医薬品、小売業、金属製品、情報・通信業が値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはフュージョンパートナー （4845）、２位は東京電力ホールディングス（9501）、３位はミネベア（6479）。一方、値下がり率トップはイオンフィナンシャルサービス（8570）、２位はネクステージ（3186）、３位はクスリのアオキ（3398）