9日の日経平均は先週末比109.31円高の16,216.03円、高値は16,292.86円、安値は16,159.31円。東証１部の出来高は17億1849万株、売買代金は1兆7317億円、値上がり銘柄数1283銘柄、値下がり銘柄数は567銘柄、変わらず101銘柄。日経平均は7営業日ぶり反発。

前場の日経平均は7営業日ぶり反発。先週末の米株高や円安を背景に買いが先行。6営業日続落、直近の下落幅は1000円を超えており、押し目買いや自律反発の動きから午前9時13分には1万6292円86銭（前週末比186円14銭高）まで上昇した。ただ、買い一巡後は再び円高に傾いたこと、中国株安などから上げ幅を縮小し伸び悩む展開となった。

後場の日経平均は買い戻し優勢も上値追いは限定的。米株高や円安、直近の下落幅の大きさからの値頃感買い優勢となった。ただ、買い一巡後は手掛かり材料難から積極的な上値追いはならず。また、決算シーズンもピークを迎えることもあり、積極的な売買は手控えられた。東証1部の売買代金は今年最低を記録。

東証33業種では、小売業、不動産業、水産・農林業、食料品、建設業が値上がりした。一方、鉄鋼、精密機器、海運業、保険業、非鉄金属が値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはネクシィーズグループ（4346）、２位は新日本科学（2395）、３位はインターワークス（6032）。一方、値下がり率トップは東亜建設工業（1885）、２位はベネッセホールディングス（9783）、３位はニチイ学館（9792）。