８日前場の日経平均は前週末比26.34円高の15695.02円、高値は15730.33円、安値は15656.40円。東証１部の出来高は９億6645万株、売買代金は8006億円、時価総額は462兆9471億円、値上がり銘柄数は1380銘柄、値下がり銘柄数は352銘柄、変わらずは91銘柄。日経平均は小幅に３日ぶりに反発。

５日のＮＹダウは反発、終値は前日比67.78ドル高の17137.36ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.55（4.35％）安の12.09だった。８月の米雇用統計では非農業部門の雇用者数が前月比14万2000人増と、22万5000人程度増加との市場予想を下回った。利上げに向けたハードルが高まったことが好感された。また、アリババ集団の公開価格の仮条件が60～66ドルになると伝わり、この大型上場が相場を活気づけるとの期待が高まった。

ＮＹ円相場は反発し、前日比15銭円高・ドル安の１ドル＝105円05～15銭で取引を終えた。円は対ユーロで３日続伸し、前日比15銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝136円05～15銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場が続落した。ＷＴＩ期近の10月物は前日比1.16ドル安の１バレル93.29ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は小幅ながら反発した。12月物は前日比0.8ドル高の１トロイオンス1267.3ドルで終えた。

米株は堅調だが、対ドルでの円安が一服しているため、前場の日経平均は前週末終値（15668.68円）付近で、もみあった。

東証33業種では、その他金融、建設、情報・通信、海運、電気・ガス、機械、鉄鋼、卸売、銀行などが値上がりした。一方、鉱業、サービス、石油・石炭製品、ゴム製品、その他製品、食料品、医薬品の７業種が値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップは市光工業（7244）、２位はシーイーシー（9692）、３位は若築建設（1888）。一方、値下がり率トップはポールトゥウィン・ピットクル（3657）、２位は古河電池（6937）、３位はカナモト（9678）。