15日の日経平均は前日比98.34円高の15395.16円、高値は15441.54円、安値は15346.09円。東証１部の出来高は20億9293万株、売買代金は１兆7419億円、時価総額は453兆7634億円、値上がり銘柄数は1108銘柄、値下がり銘柄数は548銘柄、変わらずは159銘柄。日経平均は続伸。

14日のＮＹダウは続伸し、前週末比111.61ドル高の17055.42ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.26（2.15％）安の11.82だった。シティが発表した四半期決算は、純利益が前年同期比96％減少したが、大幅減益の主因は過去に販売した住宅ローン担保証券（ＭＢＳ）を巡る和解金であり、特別項目を除く１株利益は市場予想を上回った。これが好感された。

ＮＹ円相場は下落し、前週末比20銭円安・ドル高の１ドル＝101円50～60銭で取引を終えた。円は対ユーロで続落し、前週末比35銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝138円25～35銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の８月物は前週末比0.08ドル高の１バレル100.91ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続落した。８月物は前週末比30.7ドル安の１トロイオンス1306.7ドルで終えた。

前場の日経平均は続伸。シティの決算を好感して前日の米株式相場が上昇したことが投資マインドの改善につながり、買いが優勢だった。

後場の日経平均は15400円アラウンドの高値圏での「もみあい」。利益確定売りに押されて、伸び悩んだが、その一方、押し目買いも入り、一進一退の動きが続いた。なお、日銀は14～15日に開いた金融政策決定会合で、金融政策の現状維持を全員一致で決めたが、相場への影響はほぼ皆無だった。物色面では、スマートフォン向け無料通信アプリを運営するＬＩＮＥが東京証券取引所に株式上場を申請したと報じられ、関連銘柄群が人気化した。

東証33業種では、ゴム製品、その他金融、不動産、保険、非鉄金属、食料品、サービス、電気・ガス、鉄鋼などが値上がりした。一方、石油・石炭製品の１業種が値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはダイジェット（6138）、２位は前澤工業（6489）、３位はエムアップ（3661）。一方、値下がり率トップはＩＰＡＴＨ穀物ＪＤＲ（2026）、２位はＩＰＡＴＨ農産物（2025）、３位は芦森工業（3526）。