６日前場の日経平均は前日比2.28円安の15077.09円、高値は15144.34円、安値は15048.59円。東証１部の出来高は10億6858万株、売買代金は8853億円、時価総額は439兆5797億円、値上がり銘柄数は983銘柄、値下がり銘柄数は607銘柄、変わらずは215銘柄。日経平均は小幅に反落。

５日の米国株式市場は続伸、ＮＹダウは前日比98.58ドル高の16836.11ドルと、３日ぶりに過去最高値を更新した。Ｓ＆Ｐ500種株価指数は同12.58ポイント高の1940.46ポイントと、連日で最高値を更新。ナスダック総合株価指数は同44.585ポイント高の4296.227ポイントだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.40（3.31％）安の11.68だった。欧州中央銀行（ＥＣＢ）は５日、主要政策金利のリファイナンス金利を0.1％ポイント引き下げ、過去最低となる0.15％とした。また、中銀預金金利をゼロ％からマイナス0.10％に引き下げた。さらに、ドラギＥＣＢ総裁は「必要なら、追加の金融緩和策を迅速に実施する」とした。これが好感された。

ＮＹ円相場は上昇し、前日比35銭円高・ドル安の１ドル＝102円35～45銭で取引を終えた。円は対ユーロで５日続落し、前日比15銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝139円85～95銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は続落した。ＷＴＩ期近の７月物は前日比0.16ドル安の１バレル102.48ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反発した。８月物は前日比9.0ドル高の１トロイオンス1253.3ドルで終えた。

前場の日経平均は小幅に反落。前日の米国株式市場でＮＹダウが過去最高値を更新したことや、欧州中央銀行（ＥＣＢ）の追加金融緩和の決定で、日経平均は高く始まった。また、安倍晋三首相がＧＰＩＦの資産運用の見直しを前倒しするよう田村憲久厚生労働相に指示していたことが５日、分かったと伝わったことも、買い安心感につながった。しかし、、日経平均は連日の上昇で過熱感が増しており、買い一巡後は利益確定売りが出て下げに転じた。

東証33業種では、海運業、保険業、機械、鉱業、金属製品、鉄鋼、空運業、証券業、建設業、銀行業などが値上がりした。一方、ゴム製品、医薬品、情報・通信業、電気・ガス業、その他製品、小売業、陸運業、繊維業、食料品、パルプ・紙などの業種が値下がりした。

個別では、東証１部の値上がり率トップはイーブックイニシアティブ（3658）、２位はＴＡＣ（4319）、３位はショットモリテックス（7714）。一方、値下がり率トップはピクセラ（6731）、２位はジョイフル本田（3191）、３位はビットアイル