15日の日経平均は前日比86.65円高の13996.81円、高値は14096.86円、安値は13969.17円。東証１部の出来高は17億4982万株、売買代金は１兆5682億円、時価総額は403兆4530億円、値上がり銘柄数は946銘柄、値下がり銘柄数は676銘柄、変わらずは181銘柄。日経平均は３日ぶりに反発。

14日のＮＹダウは３日ぶりに反発し、前週末比146.49ドル高の16173.24ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.92（5.40％）安の16.11だった。３月の小売売上高は前月比1.1％増え、伸びは0.8％程度との市場予想を上回り、伸び率は１年半ぶりの高水準だった。また、シティグループが発表した2014年１～３月期決算で、純利益は前年同期比４％増えた。これらが好感された。

ＮＹ円相場は続落し、前週末比25銭円安・ドル高の１ドル＝101円80～90銭で終えた。円は対ユーロで反発し、前週末比40銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝140円70～80銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は続伸した。ＷＴＩ期近の５月物は前週末比0.31ドル高の１バレル104.05ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反発した。６月物は前週末比8.5ドル高の１トロイオンス1327.5ドルで取引を終えた。

米株が反発したことで、前場の日経平均は３日ぶりに反発した。だが、寄り付き天井となった。ウクライナ大統領代行が、親ロ勢力の武装解除がなければ軍投入の方針を示しているため、ロシアによる軍事介入の懸念が高まっていることも重しになった。また、14年３月期決算発表の本格化を控え、模様眺め気分も強かった。16日発表の中国の１－３月期ＧＤＰや鉱工業生産などの発表を控えていることも買い手控え要因だった。

後場の日経平均は寄り直後の12時36分に本日高値14096.86円を付けた後、失速。今度は14時31分に本日安値13969.17円を付けた。昼ごろ、安倍首相と日銀の黒田総裁が首相官邸で会談したことが買い材料視された。しかし、首相から追加金融緩和の要請があったかどうかについて黒田総裁は「特にない」と記者団に答えたと伝わった。このため追加金融緩和期待で買った投資家からの売りが徐々に優勢になった。

東証33業種では、情報・通信、鉄鋼、パルプ・紙、食料品、ガラス・土石、水産・農林、銀行、ゴム製品、化学などが値上がりした。一方、海運、その他金融、鉱業、電気・ガス、陸運、サービス、不動産などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはＴＳＩホールディングス（3608）、２位はウエルシアＨＤ（3141）、３位は北興化学（4992）。一方、値下がり率トップはモバイルクリエイト（3669）、２位はサンフロンティア不動産（8934）、３位はラウンドワン（4680）。