２日の日経平均は前日比154.33円高の14946.32円、高値は15069.61円、安値は14893.17円。東証１部の出来高は25億1849万株、売買代金は２兆2963億円、時価総額は430兆1820億円、値上がり銘柄数は807銘柄、値下がり銘柄数は858銘柄、変わらずは134銘柄。日経平均は大幅反発。

１日のＮＹダウは３日続伸、前日比74.95ドル高の16532.61ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.78（5.62％）安の13.10だった。ＩＳＭの３月の製造業景況感指数は53.7と前月から0.5ポイント上昇した。これが好感された。

ＮＹ円相場は４日続落し、前日比40銭円安・ドル高の１ドル＝103円60～70銭で取引を終えた。円は対ユーロで３日続落し、前日比80銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝142円90銭～143円00銭で終えた

ＮＹ原油先物相場は続落した。ＷＴＩ期近の５月物は前日比1.84ドル安の１バレル99.74ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続落した。６月物は前日比3.8ドル安の１トロイオンス1280.0ドルで終えた。

米株が堅調で円相場が１ドル＝103円台後半の円安に振れているため、前場の日経平均は大幅反発。ザラ場中としては３月12日以来の15000円台回復となった。７－８日の日銀の政策決定会合での追加の金融緩和を期待した海外の短期筋が225先物を買ったと観測されていた。日銀が３月24日、定例の総裁記者会見について開始と同時に報道を解禁すると発表したことが、期待を芽生えさせるきっかけとみられているもよう。物色面では、学官を挙げて高性能の３Ｄプリンターを開発・販売する研究組合が１日、発足したことで、同関連株が賑わった。

日経平均は後場寄り直後の12時37分に15069.61円の本日高値を付けたが、その後は、利益確定売りが優勢になり、結局、終値では15000円台をキープできなかった。一方、米系の長期資金が不動産、銀行を物色しているとの観測が囁かれていた。

東証33業種では、不動産、その他金融、証券、商品先物、海運、銀行、石油・石炭製品、機械、パルプ・紙、輸送用機器、建設などが値上がりした。一方、水産・農林、電気・ガス、空運、倉庫・運輸、食料品などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはレシップホールディングス（7213）、２位はキムラタン（8107）、３位はケネディクス（4321）。一方、値下がり率トップは富士急行（9010）、２位はヨンドシーホールディングス（8008）、３位は北海道電力（9509）。