５日の日経平均は前日比230.45円安の15177.49円、高値は15430.20円、安値は15139.12円。東証１部の出来高は24億6707万株、売買代金は２兆4384億円、時価総額は433兆9964億円、値上がり銘柄数は352銘柄、値下がり銘柄数は1303銘柄、変わらずは109銘柄。日経平均は大幅続落。

４日のＮＹダウは４日続落、前日比24.58ドル安の15889.77ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.15（1.03％）高の14.70だった。10月の米新築住宅販売は40万4000件と、前月比で25.4％増えたことや、ＡＤＰ民間雇用統計が予想を上回る力強い内容となったことで、ＦＲＢが早期に量的金融緩和策の縮小に踏み切るとの警戒感が強まった。６日の11月の雇用統計発表を控えていることもあり、ポジション調整、及び、利益確定売り圧力が強かった。

ＮＹ円相場は続伸し、前日比20銭円高・ドル安の１ドル＝102円30～40銭で取引を終えた。円は対ユーロでも続伸し、前日比20銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝139円05～15銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は４日続伸した。ＷＴＩ期近の2014年１月物は前日比1.16ドル高の１バレル97.20ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日ぶりに反発した。2014年２月物は前日比26.4ドル高の１トロイオンス1247.2ドルで終えた。

米株の上値が重く、円安が一服していることもあり、前場の日経平均は前日に引き続き調整した。12月入りを契機に世界的な株高はいったん休止し、利益確定売り圧力が強まっている。東京外国為替市場で円相場が１ドル＝102円台前半と底堅く推移していることが嫌気された。週末の米雇用統計の発表を控え、様子見気分が強かった。大型株が見送られた一方、小型株に資金が向かった。

後場の日経平均は下げ幅を拡大。終値で15200円を下回るのは11月20日の15076.08円以来のこと。東京外国為替市場で円相場が１ドル＝101円99銭前後まで上昇したことが嫌気された。一方、個人投資家を中心に短期資金は、ネット、ゲーム、バイオ関連などに向かった。

東証33業種では、その他金融、情報・通信、空運の３業種が値上がりした。一方、倉庫・運輸、ゴム製品、陸運、機械、保険、パルプ・紙、輸送用機器、鉄鋼、化学、非鉄金属などが値下がり。個別では、東証１部の値上がり率トップは北陸電気工業（6989）、２位はエス・エム・エス（2175）、３位は渋谷工業（6340）。一方、値下がり率トップはＴＡＳＡＫＩ（7968）、２位はナイガイ（8013）、３位はセイノーホールディングス（9076）。