14日前場の日経平均は前日比204.32円高の14771.48円、高値は14793.04円、安値は始値の14665.75円。東証１部の出来高は12億8339万株、売買代金は9742億円、時価総額は425兆7280億円、値上がり銘柄数は1211銘柄、値下がり銘柄数は409銘柄、変わらずは136銘柄。日経平均は大幅反発。

13日のＮＹダウは反発、前日比70.96ドル高の15821.63ドルと、過去最高値を２日ぶりに更新した。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.30（2.34％）安の12.52だった。14日のイエレンＦＲＢ副議長の次期ＦＲＢ議長就任に向けた公聴会で、イエレン氏が緩和策の長期化を示唆するとの思惑が強まった。

ＮＹ円相場は３日ぶりに反発し、前日比45銭円高・ドル安の１ドル＝99円15～25銭で取引を終えた。ＦＲＢは取引終了間際の午後４時半ごろ、イエレン氏の議会証言の草稿を予告なく発表した。失業率について「なお高すぎる」などと説明。緩和的な金融政策が長期化するとの連想が働いて円買いに拍車を掛けたという。円は対ユーロで横ばい。前日と同じ１ユーロ＝133円80～90銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の12月物は前日比0.84ドル高の１バレル93.88ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は５日続落した。12月物は前日比2.8ドル安の１バレル1268.4ドルで終えた。

好調な米株を好感し、前場の寄り付きから買いが先行し、日経平均は寄り底となった。国内の７～９月期ＧＤＰ速報値が実質で前期比年率1.9％増と、４～６月期の年率換算3.8％増を下回ったものの、市場予想の同1.6％増を上振れたことも買い材料になった。需給面では、ここ最近の相場の急騰で評価損を抱えた売り方の買戻しが加速したとみられる。

東証33業種では、金属製品、海運、倉庫・運輸、ゴム製品、不動産、電気機器、建設、小売、空運などが値上がりした。一方、医薬品の１業種だけが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはアゴーラ・ホスピタリティーＧ（9704）、２位は日鉄住金物産（9810）、３位はネクスト（2120）。一方、値下がり率トップは市光工業（7244）、２位はキムラタン（8107）、３位はレオン自動機（6272）。