２日の日経平均は前日比314.23円安の14170.49円、高値は14569.20円、安値は14114.54円。東証１部の出来高は29億154万株、売買代金は２兆4059億円、時価総額は411兆6251億円、値上がり銘柄数は205銘柄、値下がり銘柄数は1502銘柄、変わらずは45銘柄。日経平均は大幅反落。

１日のＮＹダウは３日ぶりに反発、前日比62.03ドル高の15191.70ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.06（6.39％）安の15.54だった。９月のＩＳＭ製造業景況感指数は56.2と、前月から改善し、55程度との市場予想も上回った。これが好感された。一方、米国では暫定予算が成立せずに2014会計年度に入り、連邦政府機関が一部閉鎖された。しかし、市場はこの状況は短期で解決されるとの楽観ムードが強かった。

ＮＹ円相場は３日続伸し、前日比20銭円高・ドル安の１ドル＝97円95銭～98円05銭で終えた。円は対ユーロで上昇し、前日比30銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝132円50～60銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日続落した。ＷＴＩ期近の11月物は前日比0.29ドル安の１バレル102.04ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続落した。12月物は前日比40.9ドル安の１トロイオンス1286.1ドルで取引を取引を終えた。

前場の日経平均は買い先行後、マイナス転換。前日の米株上昇や、安倍晋三首相が１日表明した消費増税に伴う経済対策が評価され、買いが先行した。しかし、東京外国為替市場で円相場が１ドル＝97円台後半まで上昇したことが嫌気され、前引けにかけ下げが拡大した。米債務上限引き上げ問題や、イタリア政局の混迷も重しとなっていた。

後場の日経平均は下げ幅を拡大。下げ幅は８月20日の361.75円以来の大きさだった。国内の重要イベントを通過し、当面の好材料出尽くしというムードが強まった。ヘッジファンドからと観測される大口売りが225先物に出た。裁定解消売りが誘発され、日経平均現物指数の下げが加速した。日経平均は25日移動平均線（２日現在14218.19円）を割り込んだ。同線を割り込むのは９月２日以来のこと。

東証33業種では、情報・通信、電気・ガスの２業種が値上がりした。一方、非鉄金属、その他金融、精密機械、精密機械、証券、商品先物、倉庫・運輸、鉄鋼、不動産、その他製品、水産・農林、化学などが値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップはアイロムホールディングス（2372）、２位はアキレス（5142）、３位はＥＴＦＳ天然ガス上場（1689）。一方、値下がり率トップはキムラタン（8107）、２位はピクセラ（6731）、３位は日本写真印刷（7915）。