９日前場の日経平均は前週末比261.29円高の14122.10円、高値は14251.46円、安値は14117.68円。東証１部の出来高は17億8579万株、売買代金は１兆1776億円、時価総額は408兆2950億円、値上がり銘柄数は1546銘柄、値下がり銘柄数は149銘柄、変わらずは56銘柄。日経平均は大幅反発。

６日のＮＹダウは４日ぶりに反落し、前日比14.98ドル安の14922.50ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.08（0.51％）高の15.85だった。ロシアのプーチン大統領がＧ20サミット後の記者会見で、米国が軍事介入した場合でもロシアはシリアへの支援を継続すると語ったと伝わったことが嫌気された。なお、８月の米雇用統計で、非農業部門の雇用者数が前月から16万9000人増となったが、増加幅は市場予想の17万～18万人を下回り、過去２カ月の数字も下方修正された。

ＮＹ円相場は４日ぶりに反発し、前日比95銭円高・ドル安の１ドル＝99円10～20銭で終えた。円は対ユーロで続伸し、前日比60銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝130円70～80銭で終えた。

ＮＹ原油先物相場は続伸した。ＷＴＩ期近の10月物は前日比2.16ドル高の１バレル110.53ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日ぶりに反発した。12月物は前日比13.5ドル高の１トロイオンス1386.5ドルで終えた。

2020年夏のオリンピック・パラリンピックの東京開催が決まった。これを受け、インフラ投資などへの期待から建設、不動産株に買いが集中し、前場の日経平均は急反発した。しかし、ほぼ寄り付き天井となった。なお、13年４～６月期ＧＤＰ改定値は、実質で前期比0.9％増、年率換算で3.8％増となった。８月公表の速報値の0.6％増、年率2.6％増から大きく上方修正された。設備投資は1.3％増と、11年10～12月期以来６四半期ぶりにプラスに転じた。

東証33業種では、不動産、建設、倉庫・運輸、ガラス・土石、証券、商品先物、陸運、サービス、鉄鋼、非鉄金属などが値上がりした。一方、その他製品の１業種が値下がりした。個別では、東証１部の値上がり率トップは鉄建建設（1815）、２位は東急建設（1720）、３位は日本冶金工（5480）。一方、値下がり率トップはＳＵＭＣＯ（3436）、２位はキムラタン（8107）、３位は任天堂（7974）。