９日前場の日経平均は前日比81.88円高の13687.44円、高値は13754.96円、安値は13536.39円。東証１部の出来高は12億1958万株、売買代金は１兆1280億円、時価総額は401兆8412億円、値上がり銘柄数は1010銘柄、値下がり銘柄数は570銘柄、変わらずは173銘柄。日経平均は３日ぶりに反発。

８日のＮＹダウは４日ぶりに反発し、前日比27.65ドル高の15498.32ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.25（1.93％）安の12.73だった。米新規失業保険申請件数が前週比で増加したものの、市場予想は下回ったことや、中国の７月の貿易統計で、輸出額が前年同月比で２カ月ぶりに増加したことが、好感された。

ＮＹ円相場は５日ぶりに反落し、前日比35銭円安・ドル高の１ドル＝96円65～75銭で取引を終えた。一時95円81銭と６月19日以来約１カ月半ぶりの円高水準を付けたが、その後、急ピッチの円高・ドル安の反動で、利益確定の反対売買が加速した。円は対ユーロでも５日ぶりに反落した。前日比95銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝129円35～45銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は５日続落した。ＷＴＩ期近の９月物は前日比0.97ドル安の１バレル103.40ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は大幅続伸。12月物は前日比24.6ドル高の１トロイオンス1309.9ドルで終えた。

前場の日経平均は３日ぶりに反発。日経平均ミニ先物・オプション８月物のＳＱ値は試算で13640.03円だった。中国の７月の消費者物価指数（ＣＰＩ）は前年同月比2.7％上昇した。上昇率は６月の2.7％と同じで、市場予想の2.8％上昇はやや下回った。工業生産者出荷価格指数（卸売物価指数、ＰＰＩ）は同2.3％低下した。低下は17カ月連続。低下幅は市場予想の2.2％を上回ったが、前月の2.7％と比べると縮小した。だが、どちらも、市場の予想の範囲内で、東京株式市場への影響は限定的だった。

東証33業種では、非鉄金属、鉄鋼、海運、機械、ガラス・土石、情報・通信、その他製品、医薬品、卸売、保険などが値上がりした。一方、精密機械、鉱業、石油・石炭製品、小売などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは新日本理化（4406）、２位は沢井製薬（4555）、３位は藤森工業（7917）。一方、値下がり率トップはヤマダ電機（9831）、２位はニコン（7731）、３位はケーズホールディングス（8282）。