９日の日経平均は前日比363.56円高の14472.90円、大引け値、安値は14186.03円。東証一部の出来高は28億3476万株、売買代金は２兆3606億円、時価総額は416兆7946億円、値上がり銘柄数は1446銘柄、値下がり銘柄数は196銘柄、変わらずは71銘柄。日経平均は大幅反発。

８日のＮＹダウは３日続伸し、前週末比88.85ドル高の15224.69ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.11（0.74％）安の14.78だった。政局が混乱していたポルトガルで連立政権が維持される見込みとなり、財政再建が遅れるとの懸念が後退し、欧州株式相場がほぼ全面高となったことが、好感された。

ＮＹ円相場は反発し、前週末比20銭円高・ドル安の１ドル＝100円95銭～101円05銭で取引を終えた。円は対ユーロで３日ぶりに反落し、前週末比10銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝129円90銭～130円00銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は５日ぶりに反落した。ＷＴＩ期近の８月物は前週末比0.08ドル安の１バレル103.14ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反発した。８月物は前週末比22.2ドル高の１トロイオンス1234.9ドルで取引を終えた。

堅調な米株動向を受け、前場の東京株式市場は買いが先行した。しかし、上値は重かった。その一方で、９日の上海株式相場が小動きで始まったことは、日本株にとって安心材料だった。中国の６月のＣＰＩは前年同月比2.7％上昇と、事前の市場予想の平均2.5％上昇を上回ったが、インフレ懸念は意識されず、上海総合指数は底堅く推移した。

後場の日経平均は上げ幅を拡大し引けピン。上げ幅は６月28日の463.77円高以来の大きさで、５月24日の14612.45円以来、約１カ月半ぶりの高い水準を付けた。欧州年金など海外投資家によるまとまった主力株買いや、海外ヘッジファンドによる株価指数先物への買い仕掛けが観測されていた。13時過ぎから急速に強含み、慌てた売り方の買戻しと、裁定買いを誘った。

東証33業種では、電気･ガス、証券、商品先物、小売、機械、輸送用機器、倉庫・運輸、陸運、鉄鋼、不動産、ゴム製品、銀行、海運などが値上がりした。一方、精密機械の１業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは神栄（3004）、２位は図書印刷（7913）、３位は東京製鐵（5423）。一方、値下がり率トップは群栄化学（4229）、２位は井筒屋（8260）、３位はオリンパス（7733）。