来週の日経平均は、米国の長期金利動向、米国株式市場動向、そして、円相場の動向に大きく左右される、ハイ・ボラ相場が継続しそう。米国の量的緩和第３弾（ＱＥ３）に関する「出口」の議論が活発化してきており、この問題を米国を中心に世界の金融相場が織り込み切るまでは、全世界的に、ボラタイルになることは不可避とみておく必要がある。なぜんあら、米国の量的緩和が終了すれば、金融市場に流れ込んでいたマネーの量は絞られることになるからだ。市場はその激変を危惧している。

基本的に、来週の日経平均先物６月物は約７割の確率で24日の安値13981.52円～５日移動平均線（24日現在、15093.10円）のレンジ内で推移するとみている。だが、このレンジのどちらかに放れたら、その方向にトレンドが発生しよう。なお、現時点では下方向に放れる可能性が高いと考えている。

ちなみに、23日のナイト・セッションで日経平均先物６月物は17時29分に13990円まで下落した。10時に付けた高値15960円からの下落幅は1970円に達した。なお、日経平均先物は午後２時28分から同43分までサーキットブレーカーが発動し、一時売買停止となった。大証によれば2001年以降、日経平均先物の日中取引でサーキットブレーカーが発動されたのは、米同時テロ直後の2001年９月12日とリーマン・ショック直後の2008年10月の３回、さらに東日本大震災直後の11年３月15日の計５回のみだという。

高頻度取引（ＨＦＴ）を手掛ける海外ヘッジファンドの売りや、コールの売りポジションを多く抱えていたオプションの引受業者による日経平均先物への順張りヘッジ売りが加速した結果とみられている。

この傾向は24日も継続した。１日の値幅は1025.98円と連日で1000円超に達した。24日は、13時45分に13981.52円まで急落し、節目の１万4000円を割り込んだことで、達成感が出た。その後は一転して値ごろ感からの押し目買いや売り方の買い戻しが優勢になった。だが、この日中値幅が縮小し、ボラが低下するまでは市場は下落しやすい状況が続く公算が大きい。よって、来週は、この日中値幅が縮小傾向を辿るかに注目しておきたい。

実際、08年９月のリーマン・ショック直後や11年３月の東日本大震災の直後も、ハイボラ相場になった。価格はもちろん、投資家心理が落ち着くまでは、日柄調整が必要だ。その意味では、来週は、価格・日柄両面で調整ウィークと覚悟しておく必要があるだろう。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）