７日の日経平均は前週末比486.20円高の14180.24円、高値は14196.38円、安値は13951.81円。東証一部の出来高は31億8252万株、売買代金は２兆8084億円、時価総額は412兆9272億円、値上り銘柄数は1630銘柄、値下がり銘柄数は62銘柄、変わらずは20銘柄。日経平均は５日ぶりに大幅反発。

６日のＮＹダウは前週末比5.07ドル安の14968.89ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.19（1.48％）安の12.66だった。米金融保証会社（モノライン）のＭＢＩＡと、住宅ローン担保証券（ＭＢＳ）関連の損失をめぐる係争で和解したとの報道でバンカメが上昇したことや、バークレイズが目標株価を引き上げたことが材料視され、アップルが買われたことが相場を支えた。

ＮＹ円相場は３日続落し、前週末比30銭円安・ドル高の１ドル＝99円30～40銭で取引を終えた。円は対ユーロで横ばいで、前週末と同じ１ユーロ＝129円85～95銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日続伸した。ＷＴＩ期近の６月物は前週末比0.55ドル高の１バレル96.16ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は小幅反発した。６月物は前週末比3.8ドル高の１トロイオンス1468.0ドルで取引を終えた。

３日発表の米雇用統計で、非農業部門の雇用者数が前月比16万5000人増と、市場予想の15万人程度を上回り、失業率は7.5％と前月から0.1ポイント低下した。これを受け、３日の米株式相場は続伸。ＮＹダウは、４月11日以来、約３週ぶりに過去最高値を更新した。心理的な節目である１万5000ドルを上回る場面もあった。ＮＹ円は一時99円28銭まで下落し、４月26日以来、１週間ぶりの安値を付けた。

前場の日経平均は５日ぶりに大幅反発。2008年６月以来、４年11カ月ぶりに１万4000円台を回復した。日本のゴールデンウィーク後半（３日～６日）の外部環境が劇的に改善したため、東京株式市場は買いが先行した。市場の一部では、メリルリンチ日本証券が、７日付で１年後の日経平均の予想を従来の１万4700円から１万6100円まで引き上げたことが話題になっていた。

後場の日経平均は上げ幅を拡大。2008年６月以来４年11カ月ぶりの高値水準まで上昇し、上げ幅は11年３月16日の488.57円以来の大きさだった。裁定買いが現物株を押し上げた。ＴＯＰＩＸは３日ぶりに反発。終値は1188.57ポイントと、リーマン・ブラザーズが経営破綻する直前の08年９月12日の水準の1177.20ポイントを上回った。

東証33業種では全業種が値上りした。ゴム製品、機械、輸送用機器、パルプ・紙、金属製品、非鉄金属、電気機器、ガラス・土石、化学、鉄鋼、その他金融、電気・ガスなどの値上りが目立つ。個別では、東証一部の値上り率トップは西華産業（8061）、２位はフオスター電機（6794）、３位は栄研化学（4549）。値下がりトップはＮＮ原油ベアＥＴＮ（2039）、２位はＩＰＡＴＨＶＩＸ短期ＪＤＲ（2030）、３位は三井松島（1518）。