25日の日経平均は前週末比207.93円高の12546.46円、高値は12594.36円、安値は12480.42円。東証一部の出来高は26億9676万株、売買代金は１兆9914億円、時価総額は363兆6615億円、値上り銘柄数は927銘柄、値下がり銘柄数は642銘柄、変わらずは138銘柄。日経平均は大幅反発。

22日のＮＹダウは反発、前日比90.54ドル高の14512.03ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.42（3.00％）安の13.57だった。ティファニーの強気な収益見通し発表や、ナイキの増益決算が好感された。また、キプロスとユーロ圏などとの金融支援を巡る交渉が近くまとまるとの期待感も買い材料になったという。

ＮＹ円相場は続伸し、前日比35銭円高・ドル安の１ドル＝94円50～60銭で取引を終えた。円は対ユーロで反落し、前日比35銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝122円70～80銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の５月物は前日比1.26ドル高の１バレル93.71ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反落した。４月物は前日比7.7ドル安の１トロイオンス1606.1ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は米株反発を好感した。また、キプロス、ＥＵ、国際通貨基金（ＩＭＦ）は、キプロスに対する支援策案で合意したと伝わったことも買い材料になった。黒田日銀新総裁が、４月３～４日の金融政策決定会合の前に、臨時会合を開き追加緩和を決めるとの思惑も燻っている上、権利付きの最終売買日を26日に控え、配当の権利取りを狙った買いも入ったため、下がり難い相場つきとなっていた。

後場の日経平均は上げ幅を拡大。キプロス問題に対する懸念が後退したことを受け、買い圧力が強まった。とりわけ、ファーストリテイリング（9983）が前週末比4.67％高、ソフトバンク（9984）が同3.19％高、京セラ（6971）が同2.59％高と、一部の指数寄与度の高い銘柄が指数押し上げ効果を発揮した。

東証33業種では、その他金融、不動産、小売、石油・石炭製品、食料品、卸売、サービス、建設、証券、商品先物、保険、機械、医薬品、金属製品などが値上りした。一方、海運、空運、非鉄金属の３業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上り率トップは古河機金（5715）、２位はＥＴＦＳＷＴＩ原油投信（1690）、３位はランドビジネス（8944）。一方、値下がり率トップはブロードリーフ（3673）、２位はピーエス三菱（1871）、３位はルック（8029）。