14日の日経平均は前日比141.53円高の12381.19円、高値は12395.73円、安値は12248.65円。東証一部の出来高は28億6205万株、売買代金は２兆653万株、時価総額は358兆8525億円、値上り銘柄数は1020銘柄、値下がり銘柄数は554銘柄、変わらずは130銘柄。日経平均は３日ぶりに大幅反発。

13日のＮＹダウは小幅ながら９日続伸し、７日連続で過去最高値を更新、前日比5.22ドル高の14455.28ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.44（3.59％）安の11.83だった。２月の米小売売上高は前月比1.1％増と市場予想の0.6％増を上回った。これが好感された。

ＮＹ円相場は反落し、前日比５銭円安・ドル高の１ドル＝96円10～20銭で取引を終えた。円は対ユーロで続伸し、前日比70銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝124円50～60銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は５日ぶりに反落。ＷＴＩ期近の４月物は前日比0.02ドル安の１バレル92.52ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反落した。４月物は前日比3.3ドル安の１トロイオンス1588.4ドルで取引を終えた。

前場は、米株堅調、対ドルでの若干円安がポジティブに作用して、日経平均は３日ぶりに反発した。物色面では、安倍晋三首相が15日に環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）交渉参加を表明するとも報じられており、農業、倉庫、飼料など同関連銘柄の一角が賑わった。

後場の日経平均は上げ幅を拡大。11日に付けた終値ベースの昨年来高値（12349.05円）を上回った。衆院が日銀の正副総裁人事案に賛成多数で同意したと伝わると、円が売られ、１ドル＝96円台に再び下落したことが好感された。なお、政府保有のＪＴ（2914）が売り出され、ＴＯＰＩＸ参入のための指数組み入れに伴うリバランスが注目を集めていた。大引けでＪＴに約350億円の買い需要が発生する一方、他のＴＯＰＩＸ構成銘柄には同規模の売りが出るとされるとの試算が伝わっていた。

東証33業種では、不動産、倉庫・運輸、証券、商品先物、サービス、ゴム製品、金属製品、その他金融、建設、精密機械、化学などが値上りした。一方、鉄鋼、鉱業、石油・石炭製品、その他製品、食料品、保険、ガラス・土石、海運、情報・通信の９業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上り率トップはヤマト（1967）、２位は丸運（9067）、３位は大京（8840）。一方、値下がり率トップは芦森工業（3526）、２位はＥＴＦＳ大豆上場投資（1697）、３位はＥＴＦＳ天然ガス上場（1689）。