12日の日経平均は前日比34.24円安の12314.81円、高値は12433.60円、安値は12314.81円。東証一部の出来高は42億3651万株、売買代金は２兆8189億円、時価総額は358兆631億円、値上り銘柄数は440銘柄、値下がり銘柄数は1181銘柄、変わらずは83銘柄。日経平均は９日ぶりに小幅反落。

11日のＮＹダウは７日続伸し、５日連続で過去最高値を更新、前週末比50.22ドル高の14447.29ドルだった。ダウの７日続伸は昨年３月７～15日以来、ほぼ１年ぶりのこと。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.03（8.18％）安の11.56と、2007年２月以来の低水準となった。

ＮＹ円相場は４日続落し、前週末比30銭円安・ドル高の１ドル＝96円25～35銭で取引を終えた。円は対ユーロで４日続落し、前日比85銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝125円55～65銭で取引を終えた。米株高を受けて積極的に運用リスクを取る動きが広がり、低金利の円を売って、ドル、ユーロなど他通貨を買う動きが強まった。

ＮＹ原油先物相場は３日続伸した。ＷＴＩ期近の４月物は前週末比0.11ドル高の１バレル92.06ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日続伸した。４月物は前週末比1.1ドル高の１トロイオンス1578.0ドルで取引を終えた。

米株高・円安を受け、前場の東京株市場は買いが先行した。12日早朝の東京外国為替市場で、円相場は７時40分すぎに１ドル＝96円67銭近辺まで、2009年８月12日以来約３年７カ月ぶりの円安・ドル高水準を付けた。この動きも好感された。この円安は、黒田東彦アジア開発銀行総裁が日銀総裁に就任すれば、４月３～４日の決定会合を待たずに早期に臨時会合を開いて緩和策を打ち出す可能性を示唆したとの報道がきっかけとなった。ただ、日経平均は２月28日から３月11日まで８営業日連続で上昇し、この８日間で1095.08円（9.73%）の上昇率だった。過熱感が非常に強いため、買い一巡後は利益確定売りが出て、日経平均は昨年来高値圏で、もみ合いとなった。

後場の日経平均はマイナス転換。昨日までの８日続伸による過熱感から当面の利益を確定する売り圧力が一段と強まった。なお、経済産業省は12日、愛知県沖約80キロ・メートルの海底地層から天然ガスの一種「メタンハイドレート」の試験採取に成功したと発表した。海底からのガス採取は世界で初めてという。これを受け、メタンハイドレート関連とされる銘柄の応用地質（9755）、日本海洋掘削（1606）、三井海洋開発（6269）、石油資源開発（1662）などが急騰した。一方、225への寄与度の大きい、ファーストリテイリング（9983）は前日比700円（2.27％）安の30200円と、２日続落した。

東証33業種では、鉄鋼、鉱業、卸売、情報・通信、電気機器、医薬品の６業種が値上りした。一方、証券、商品先物、倉庫・運輸、石油・石炭製品、パルプ・紙、電気・ガス、銀行、不動産、海運、輸送用機器、食料品、建設、非鉄金属などが値下がりした。個別では、東証一部の値上り率トップはモリテックス（7714）、２位は応用地質（9755）、３位はベリサーブ（3724）。一方、値下がり率トップは神栄（3004）、２位はタイガースポリマー（4231）、３位はリゾートソリューション（5261）。