12日前場の日経平均は前日比42.79円高の12391.84円、高値は12461.97円、安値は12380.34円。東証一部の出来高は24億2298万株、売買代金は１兆4762億円、時価総額は360兆8752億円、値上り銘柄数は710銘柄、値下がり銘柄数は858銘柄、変わらずは126銘柄。日経平均は９日続伸。

11日のＮＹダウは７日続伸し、５日連続で過去最高値を更新、前週末比50.22ドル高の14447.29ドルだった。ダウの７日続伸は昨年３月７～15日以来、ほぼ１年ぶりのこと。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.03（8.18％）安の11.56と、2007年２月以来の低水準となった。

ＮＹ円相場は４日続落し、前週末比30銭円安・ドル高の１ドル＝96円25～35銭で取引を終えた。円は対ユーロで４日続落し、前日比85銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝125円55～65銭で取引を終えた。米株高を受けて積極的に運用リスクを取る動きが広がり、低金利の円を売って、ドル、ユーロなど他通貨を買う動きが強まった。

ＮＹ原油先物相場は３日続伸した。ＷＴＩ期近の４月物は前週末比0.11ドル高の１バレル92.06ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日続伸した。４月物は前週末比1.1ドル高の１トロイオンス1578.0ドルで取引を終えた。

米株高・円安を受け、前場の東京株市場は買いが先行した。12日早朝の東京外国為替市場で、円相場は７時40分すぎに１ドル＝96円67銭近辺まで、2009年８月12日以来約３年７カ月ぶりの円安・ドル高水準を付けた。この動きも好感された。この円安は、黒田東彦アジア開発銀行総裁が日銀総裁に就任すれば、４月３～４日の決定会合を待たずに早期に臨時会合を開いて緩和策を打ち出す可能性を示唆したとの報道がきっかけとなった。ただ、日経平均は２月28日から３月11日まで８営業日連続で上昇し、この８日間で1095.08円（9.73%）の上昇率だった。過熱感が非常に強いため、買い一巡後は利益確定売りが出て、日経平均は昨年来高値圏で、もみ合いとなった。

東証33業種では、鉄鋼、電気機器、その他金融、卸売、保険、繊維製品、ガラス・土石、サービス、パルプ・紙、化学、精密機械などが値上りした。一方、倉庫・運輸、石油・石炭製品、食料品、証券、商品先物、不動産、電気・ガスなどが値下がりした。個別では、東証一部の値上り率トップはランド（8918）、２位はモリテックス（7714）、３位はベリサーブ（3724）。一方、値下がり率トップはリゾートソリューション（5261）、２位はタイガースポリマー（4231）、３位はポールトゥウィン・ピットクル（3657）。