６日の日経平均は前日比416.83円高の11463.75円、高値は11498.42円、安値は11232.05円。東証一部の出来高は46億1684万株、売買代金は２兆8191億円、時価総額は334兆2566億円、値上がり銘柄数は1366銘柄、値下がり銘柄数は238銘柄、変わらずは94銘柄。日経平均は大幅反発し、リーマン・ショック後の高値を更新。2008年９月29日以来、約４年４カ月ぶりの高水準に上昇した。

５日のＮＹダウは反発、前日比99.22ドル高の13979.30ドルだった。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.95（6.48％）安の13.72だった。１月のユーロ圏の購買担当者景気指数（ＰＭＩ）改定値が市場予想を上回ったことや、１月ＩＳＭ非製造業景況指数が予想を上回ったことが好感された。

ＮＹ円相場は大幅反落し、前日比１円30銭円安・ドル高の１ドル＝93円60～70銭で取引を終えた。日銀の白川方明総裁の任期満了前の辞任表明を受け、より積極的な金融緩和に踏み切るとの観測が浮上し、円が売られた。円は対ユーロでも大幅に反落し、前日比２円30銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝127円10～20銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の３月物は前日比0.47ドル高の１バレル96.64ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日ぶりに反落した。４月物は前日比2.9ドル安の１トロイオンス1673.5ドルで取引を終えた。

米株大幅反発と円の大幅下落を受け、前場の東京株式市場は買い先行、日経平均は大幅反発し、昨年来高値を更新した。白川総裁の任期満了前辞任は買い方にはポジティブサプライズだった。一方、短期筋中心に、５日に日経平均が大幅安になる過程で、ニュー・ショートが多少積み上げられた感が強かったが、白川総裁の任期満了前辞任という、売り方にとってはネガティブ・サプライズの材料が出たため、狼狽した売り方の買戻しが加速した。また、急速な円安で、短期マネーによる225先物への投機的な買いも再び勢いを増したとの指摘もあった。

後場の日経平均は上げ幅拡大。13時半ごろから225先物に大口の買いが入るなど、短期マネーの流入が加速し、現物指数も上げ幅を拡大した。円相場が対ドルで一時１ドル＝94円台まで下落するなど、円安加速が好感され、主力の輸出関連株を中心に幅広い銘柄に買いが入った。なお、東証一部の売買代金は２兆8191億円と、11年３月16日以来、１年11カ月ぶりの大きさに膨らんだ。

東証33業種では全業種が値上がりした。海運、輸送用機器、ゴム製品、倉庫・運輸、機械、不動産、鉄鋼、鉱業、非鉄金属、化学、サービス、保険、食料品、金属製品などの値上がりが目立つ。個別では、東証一部の値上がり率トップは星光ＰＭＣ（4963）、２位はイビデン（4062）、３位はメック（4971）。一方、値下がり率トップは日本電波工業（6779）、２位はタムロン（7740）、３位はひらまつ（2764）。