18日の日経平均は前週末比151.70円高の8721.02円、高値は8766.56円、安値は8711.49円。東証一部の出来高は14億8308万株、売買代金は8645億円、時価総額は255兆410億円、値上がり銘柄数は1373銘柄、値下がり銘柄数は220銘柄、変わらずは77銘柄。日経平均は大幅続伸。

15日のＮＹダウは続伸、前日比115.26ドル高の12767.17ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.57（2.63％安）の21.11だった。ギリシャの再選挙後に市場が混乱するケースでは、主要国の中央銀行が協調して流動性を供給するとの見方から、過度な警戒感が和らぎ、買いが優勢だった。

ＮＹ円相場は３日続伸し、前日比60銭円高・ドル安の１ドル＝78円65～75銭で取引を終えた。円は対ユーロで４日ぶりに反発し、前日比75銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝99円45～55銭で取引を終えた。日銀が追加金融緩和を見送ったことが円買い材料になった。

ＮＹ原油先物相場は続伸した。ＷＴＩ期近の７月物は前日比0.12ドル高の１バレル84.03ドルで終えた。ＮＹ金先物相場は６日続伸した。８月物は前日比8.5ドル高の１トロイオンス1628.1ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は大幅高。注目のギリシャの再選挙では、新民主主義党（ＮＤ）と全ギリシャ社会主義運動（ＰＡＳＯＫ）が過半数を確保できる見込みとなった。ギリシャのユーロ圏離脱という最悪のシナリオはいったん回避された。これがポジティブに作用した。しかし、欧州では、イタリアやスペインの国債利回りが上昇するなど、債務不安がギリシャ以外の国へと広がっている。このため、買い一巡後は、日経平均は伸び悩んだ。

後場の日経平均は高値で、もみあい。ギリシャの選挙結果がポジティブなものだったにもかかわらず、Ｇ20首脳会議やＦＯＭＣを控え、多くの投資家は様子見スタンスを継続した。結果、東証１部の売買代金は１兆円に届かなかった。

東証33業種では、鉱業、非鉄金属、ガラス・土石、鉄鋼、機械、保険、ゴム製品、海運、証券、商品先物、精密機械などが値上がりした。一方、電気・ガス、陸運の２業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはＫＬａｂ（3656）、２位はＥＴＦＳ天然ガス上場（1689）、３位はフージャースコーポレーション（8907）。一方、値下がり率トップは大阪有機化学（4187）、２位はＩＰＡＴＨＶＩＸ中期ＪＤＲ（2029）、３位はＩＰＡＴＨＶＩＸ短期ＪＤＲ（2030）。