５日の日経平均は前日比86.37円高の8382.00円、高値は8388.14円、安値は8306.93円。東証一部の出来高は18億790万株、売買代金は１兆648億円、時価総額は244兆8457億円、値上がり銘柄数は1286銘柄、値下がり銘柄数は304銘柄、変わらずは78銘柄。日経平均は５日ぶりに大幅反発。

４日のＮＹダウは４日続落、前週末比17.11ドル安の12101.46ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.54（2.03％）安の26.12だった。

ＮＹ円相場は５日ぶりに反落し、前週末比35銭円安・ドル高の１ドル＝78円30～40銭で取引を終えた。日本政府・日銀による円売り・ドル買い介入への警戒感が根強かった。円は対ユーロで続落し、前週末比95銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝97円90銭～98円00銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は５日ぶりに反発した。ＷＴＩ期近の７月物は前週末比0.75ドル高の１バレル83.98ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反落した。８月物は前週末比8.2ドル安の１トロイオンス1613.9ドルで取引を終えた。

外部環境が小康状態のため、前場の日経平均は５日ぶりに反発。Ｇ７の財務相・中央銀行総裁が日本時間の５日夜にも、緊急の電話協議を開くことが明らかになったと伝わった。また、欧州委員会の幹部が欧州安定メカニズム（ＥＳＭ）による銀行への直接支援に言及したと伝わったり、米ウォール・ストリート・ジャーナル紙が欧州共同債の導入などでドイツが柔軟姿勢に転じたと報じた。このようなニュース・フローが相場を下支えした。

後場の日経平均は上げ幅を拡大。Ｇ７電話協議を控え、海外投資家からの買戻しが入ったと観測されていた。

東証33業種では、空運、保険、証券、商品先物、海運、石油・石炭製品、金属製品、機械、鉄鋼、電気機器、ガラス・土石、不動産などが値上がりした。一方、パルプ・紙、小売、水産・農林、医薬品の４業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはメディカルシステムネットワーク（4350）、２位はアルバック（6728）、３位はグリー（3632）。一方、値下がり率トップはレンゴー（3941）、２位はファーストリテイリング（9983）、３位はテクノメディカ（6678）。