14日の米国株式市場では、ＮＹダウは続落し、前週末比125.25ドル安の12695.35ドル、ナスダック総合指数は反落し、同31.24ポイント安の2902.58ポイントで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.98（9.95％）高の21.87だった。ギリシャで、連立政権樹立の見通しが立たない状況が続き、ギリシャのユーロ圏離脱懸念が強まった。また、中国人民銀行（中央銀行）が12日、商業銀行の預金準備率を0.5％ポイント引き下げると発表したことをきっかけに、中国経済が予想以上に減速するのではないかとの見方も強まった。

ＮＹ円相場は上昇し、前週末比５銭円高・ドル安の１ドル＝79円80～90銭で取引を終えた。円は対ユーロで続伸し、前週末比85銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝102円35～45銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は続落した。ＷＴＩ期近の６月物は前週末比1.35ドル安の１バレル94.78ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続落した。６月物は前週末比23.0ドル安の１トロイオンス1561.0ドルで取引を終えた。

シカゴ日経平均先物（円建て）６月物は8865円大証清算値比105円安だった。

ムーディーズは14日、ウニクレディトなどイタリアの金融機関26社の長期債務格付けを引き下げた。「アウトルック」については「ネガティブ」を継続した。

米株が軟調で、円高が対ドルでも、対ユーロでも継続している。このため、本日の日経平均も軟調推移が予想される。想定レンジは8800円～9000円程度。ギリシャでは、組閣作業の期限である17日に間に合わず、再選挙が実施される可能性が高まっている。再選挙の日程は６月10日か17日が有力だという。仮に、再選挙となった場合、市場はギリシャ国民の決断を、内心辟易しながらも、固唾を飲んで６月まで見守ることになる。これが当面の世界の金融市場の不透明要因としてネガティブに作用し続ける見通しだ。

一方、東証一部の騰落レシオ（25日平均）は15日現在で68.14％と売られ過ぎを示唆。新安値銘柄数も388と、大底を示す400に接近している。なんらかのきっかけがあれば、テクニカルリバウンドする環境は整っている。また、足元では、主力株よりも、中小型の材料への追証絡みと観測される投げ売りが目立つ。このことから、「セリング・クライマック」が間近に迫っている感は強い。目先「○○ショック」という名のショック安が起こり、そこが目先底になる可能性が高まったとみている。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）