14日の日経平均は前週末比20.53円高の8973.84円、高値は9031.09円、安値は8947.82円。東証一部の出来高は16億5958万株、売買代金は9919億円、売買単価は597.6円、時価総額は261兆5736億円。値上がり銘柄数は391銘柄、値下がり銘柄数は1198銘柄、変わらずは86銘柄。日経平均は小幅ながら４日ぶりに反発。

11日のＮＹダウは反落し、前日比34.44ドル安の12820.60ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同1.06（5.63％）高の19.89だった。前日夕にデリバティブ取引で20億ドルの評価損が生じたと発表したＪＰモルガン・チェース株が９％あまり下げ、１銘柄でダウ平均を29ドル近く押し下げた。ギリシャですべての政党が連立工作に失敗したと伝わったことも嫌気された。

ＮＹ円相場は横ばい。前日と同じ１ドル＝79円85～95銭だった。円は対ユーロで反発し、前日比15銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝103円20～30銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反落した。ＷＴＩ期近の６月物は前日比0.95ドル安の１バレル96.13ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反落した。６月物は前日比11.5ドル安の１トロイオンス1584.0ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は軟調な展開。一時は77.78円高まで上昇する場面があったが、失速した。中国人民銀行（中央銀行）は12日、預金準備率を18日から0.5％引き下げると発表した。引き下げは２月24日以来、約３カ月ぶりのこと。しかし、中国株が下げに転じ、これが嫌気された。今晩のユーロ圏財務相会合や、15日のオランド・メルケル首脳会談などを見極めたいとのムードも強かった。

後場の日経平均は小幅ながらプラス転換。売り方の利益確定のショートカバーに加え、押し目買いや自律反発狙いの買いが入ったと観測される。なお、ファーストリテイリング（9983）、ファナック（6954）、ソフトバンク（9984）など、寄与度の大きい一部の銘柄が225を支えた。

東証33業種では、電気・ガス、その他金融、証券、商品先物、保険、陸運、銀行、ガラス・土石などが値上がりした。一方、パルプ・紙、非鉄金属、ゴム製品、鉱業、医薬品、食料品、化学、石油・石炭製品などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはオリコ（8585）、２位はユニデン（6815）、３位はイーグル工業（6486）。一方、値下がり率トップは廣済堂（7868）、２位はエンシュウ（6218）、３位はテイクアンドギヴニーズ（4331）。