８日の日経平均は前日比62.51円高の9181.65円、高値は9207.56円、安値は9159.47円。東証一部の出来高は16億180万株、売買代金は１兆1070億円、売買単価は653.7円、時価総額は268兆5404億円。値上がり銘柄数は1137銘柄、値下がり銘柄数は416銘柄、変わらずは117銘柄。日経平均は反発。

７日のＮＹダウは４日続落し、前週末比29.74ドル安の13008.53ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.22（1.15％）安の18.94だった。フランス、ギリシャの選挙結果を受け、財政再建の先行き不透明感から売りが先行したが、欧州の主要な株価指数が上げに転じたため、ダウも下落幅を縮めた。

ＮＹ円相場は反落し、前週末比10銭円安・ドル高の１ドル＝79円85～95銭で取引を終えた。円は対ユーロで続伸し、前週末比15銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝104円25～35銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は４日続落した。ＷＴＩ期近の６月物は前週末比0.55ドル安の１バレル97.94ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反落した。６月物は前週末比6.1ドル安の１トロイオンス1639.1ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は、欧米金融市場がやや落ち着いたため、反発した。ただし、欧州問題への懸念は根強く、投資家のリスクオフスタンスは続き、上値を買い進む動きは乏しかった。

後場の日経平均も堅調推移。しかし、欧州情勢の先行き不透明感は強く、日経平均は前日の大きな下げ幅に対する気持ち程度の反発にとどまった。

東証33業種では、輸送用機器、卸売、ゴム製品、その他金融、石油・石炭製品、不動産、非鉄金属、鉄鋼、証券、商品先物などが値上がりした。一方、電気・ガス、海運、医薬品、倉庫・運輸、金属製品、サービス、空運の７業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはツカモトコーポレーション（8025）、２位はメディカルシステムネットワーク（4350）、３位は日本株式（ＭＳＣＩ）（1544）。一方、値下がり率トップはエフテック（7212）、２位はレック（7874）、３位は明和産業（8103）。