16日の日経平均は前日比167.35円安の9470.64円、高値は９時１分の9532.91円、安値は14時49分の9464.49円。東証一部の売買代金は9860億円、値上がり銘柄数は414銘柄、値下がり銘柄数は1134銘柄、変わらずは123銘柄。日経平均は３日ぶりに大幅反落。

13日のＮＹダウは３日ぶりに大幅反落、前日比136.99ドル安の12849.59ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同2.35（13.66％）高の19.55だった。スペインの銀行によるＥＣＢからの借入額が３月に急増し、過去最高となったため、スペイン国債の利回りが上昇し、同国債の保証コストは過去最高に達した。また、４月の米消費者態度指数（速報値、ミシガン大学調べ）は、前月比0.5ポイント低下の75.7と、８カ月ぶりに低下した。市場予想の76.2も下回った。これらが嫌気された。

ＮＹ円相場は下落し、前日比５銭円安・ドル高の１ドル＝80円85～95銭で取引を終えた。円は対ユーロで３日ぶりに反発し、前日比85銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝105円75～85銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は３日ぶりに反落した。ＷＴＩ期近の５月物は前日比0.81ドル安の１バレル102.83ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は反落した。６月物は前日比20.4ドル安の１トロイオンス1660.2ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は週末の米株が軟調なため、売りが先行。売り一巡後は下げ渋ったが、上値は重かった。中国人民銀行（中央銀行）は14日、人民元の対ドル相場の変動幅について従来の１日当たり上下0.5％から１％ずつに広げると発表したが、為替相場への影響は限定的だった。欧州債務問題（高債務国の国債利回り上昇）が沈静化していないため、世界的に、投資家はリスクオフのスタンスを継続した。

後場の日経平均は下げ幅をやや拡大。円相場が対ユーロで２カ月ぶり、対ドルでは１カ月半ぶりの高値水準を付けたことが嫌気された。

東証33業種では、パルプ・紙、陸運、電気・ガス、医薬品、水産・農林の５業種が値上がりした。一方、海運、証券、商品先物、卸売、保険、その他金融、銀行、機械、不動産、電気機器、非鉄金属、輸送用機器などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは特種東海製紙（3708）、２位はＥＴＦＳ天然ガス上場（1689）、３位は前澤工業（6489）。一方、値下がり率トップはＴＳＩホールディングス（3608）、２位は津田駒工業（6217）、３位はランド（8918）。