３日の日経平均は前日比59.48円安の10050.39円、高値は14時41分の10084.07円、安値は13時34分の10040.99円。東証一部の売買代金は１兆469億円、値上がり銘柄数は400銘柄、値下がり銘柄数は1154銘柄、変わらずは119銘柄。日経平均は反落。

２日のＮＹダウは３日続伸し、前週末比52.45ドル高の13264.49ドルと07年12月31日以来、約４年３カ月ぶりの高値で取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.14（0.90％）高の15.64だった。３月のＩＳＭ製造業指数は53.4と、前月から１ポイント改善し、市場コンセンサスの53程度も上回った。これが好感された。

ＮＹ円相場は反発し、前週末比80銭円高・ドル安の１ドル＝82円00～10銭で取引を終えた。円は対ユーロで大幅反発。前週末比１円20銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝109円30～40銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は続伸した。ＷＴＩ期近の５月物は前週末比2.21ドル高の１バレル105.23ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続伸。６月物は前週末比7.8ドル高の１トロイオンス1679.7ドルで取引を終えた。

前場の日経平均は軟調推移。ＨＳＢＣ集計のＰＭＩ（製造業購買担当者景気指数）確報値は前月比1.3ポイント低下の48.3。３月中に発表した速報値の48.1から上方修正だったが、景気判断の境目である50は５カ月連続で下回った。また、欧州の３月のＰＭＩも低迷した。フランスが46.7と09年６月以来、２年９カ月ぶりの水準に低下し、ドイツも48.4と３カ月ぶりの低水準となった。これが円高要因となり、日経平均の上値が抑制された。一部では、欧州系投資家による、外需売り・内需買いのリバランスが観測されていた。

後場の日経平均も軟調推移。午前の外国為替市場で進んだ円高が一服したことは、下支え要因となった。しかし、売り買いともに材料難で、模様眺め気分が強かった。また、パッシブ運用の年金売りが観測されていた。

東証33業種では、電気・ガス、鉄鋼、食料品の３業種が値上がりした。一方、不動産、空運、海運、倉庫・運輸、医薬品、銀行、証券、商品先物、繊維製品、卸売などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはキリン堂（2660）、２位はドリームインキュベータ（4310）、３位は三協・立山ＨＬＤＧＳ（3432）。一方、値下がり率トップは進学会（9760）、２位は光世証券（8617）、３位はフージャースコーポレーション（8907）。