16日前場の日経平均は前日比31.71円高の8409.08円、高値は９時38分の8433.18円、安値は11時28分の8396.16円。東証一部の売買代金は4089億円、値上がり銘柄数は711銘柄、値下がり銘柄数は719銘柄、変わらずは208銘柄。日経平均は４日ぶりに反発。

15日のＮＹダウは４日ぶりに反発、前日比45.33ドル高の11868.81ドルで取引を終えた。恐怖指数（ＶＩＸ指数）は同0.93（3.57％）安の25.11だった。スペインの国債入札が好調な結果となったほか、ユーロ圏の12月の購買担当者景気指数（ＰＭＩ）は市場が懸念したほど悪化しなかった。また、新規失業保険申請件数は約３年半ぶりの水準まで改善し、フィラデルフィアとニューヨークの両連邦準備銀行が発表した景気指数も軒並み上昇した。そして、物流大手フェデックスが15日発表した９―11月期決算は、純利益が前年同期比76％も増加した。これらが好感された。

ＮＹ円相場は４日ぶりに反発し、前日比20銭円高・ドル安の１ドル＝77円80～90銭で取引を終えた。円は対ユーロで横ばい、前日と同じ１ユーロ＝101円30～40銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は続落。ＷＴＩ期近の１月物は前日比1.08ドル安の１バレル93.87ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は４日続落。２月物は前日比9.7ドル安の１トロイオンス1577.2ドルで取引を終えた。

米国株が反発し、円高が一服したため、前場の日経平均は落ち着いた動きになった。しかし、手掛かり材料が不足している。欧米の投資家は来週から本格的にクリスマス休暇入り。国内機関投資家は年末モード。さらに、本日は週末。このため、閑散相場は継続した。なお、ここ最近賑わっていた低位材料株の下落が目立っていた。

東証33業種では、電気・ガス、食料品、海運、医薬品、水産・農林、倉庫・運輸、サービス、小売、情報・通信などが値上がりした。一方、輸送用機器、非鉄金属、卸売、証券、商品先物、石油・石炭製品、繊維製品、その他製品、電気機器などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはフルキャストホールディングス（4848）、２位はソフトブレーン（4779）、３位は大東紡織（3202）。一方、値下がり率トップはオリンパス（7733）、２位はＥＴＦＳ天然ガス上場（1689）、３位はニチモウ（8091）。