14日の日経平均は前日比99.58円高の9547.79円、高値は13時20分の9565.65円、安値は９時１分の9438.41円。東証一部の売買代金は１兆1576億円、値上がり銘柄数は1276銘柄、値下がり銘柄数は282銘柄、変わらずは99銘柄。日経平均は反発。

13日のＮＹダウは小幅反発し、前週末比1.06ドル高の11952.97ドルで取引を終えた。ＶＩＸ指数（恐怖指数）は同0.75（3.98％）高の19.61だった。原油先物相場が下落し、エネルギー株が売られ、相場が押し下げられた。Ｓ＆Ｐがギリシャの長期債務格付けを「トリプルＣ」に３段階引き下げたと発表したことも嫌気された。一方、バロンズに、投資妙味があると指摘された、モルガン・スタンレーやゴールドマン・サックスなど金融株は堅調だった。

ＮＹ円相場は続伸し、前週末比10銭円高・ドル安の１ドル＝80円15～25銭で取引を終えた。円は対ユーロでは反落。前週末比35銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝115円55～65銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は続落。ＷＴＩ期近の７月物は前週末比1.99ドル安の１バレル97.30ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続落。８月物は前週末比13.6ドル安の１トロイオンス1515.6ドルで取引を終えた。

米株、円相場に方向感はない。国内に手掛かり材料は見当たらない。このため、前場の日経平均も方向感が出なかった。商いも薄かった。５月の中国消費者物価指数（ＣＰＩ）の発表を控え、模様眺め気分が強かった。昨日に引続き、太陽光発電に短期資金流入が継続した。

５月の中国のＣＰＩは前年同月比5.5％上昇だった。市場予想の5.5％と一致し、政府が年間の抑制目標に掲げる４％を８カ月連続で上回った。また、５月の工業生産高が前年同月比13.3％増と、増加率は４月の13.4％増から減速したが、市場予想の13.2％増は上回った。そして、５月の小売売上高が前年同月比16.9％増と、増加率は４月の17.1％から縮小した。

後場の日経平均は上げ幅を拡大した。アジア株が全面高になったことや、日銀が金融政策決定会合の結果を発表し、景気判断を３カ月ぶりに上方修正したことなどが、好感された。また、東電（9501）が249円の前日比50円（25.12％）高のストップ高買い気配で取引を終えるなど、電力株が全面高になったことも、投資マインド改善に寄与した。

東証33業種では全業種が値上がりした。電気・ガス、銀行、空運、その他金融、不動産、その他製品、鉄鋼、保健、陸運、小売、水産・農林などの値上がりが目立つ。個別では、東証一部の値上がり率トップは山水電気（6793）、２位は東京電力（9501）、３位はアイロムホールディングス（2372）。一方、値下がり率トップはモリテックス（7714）、２位は福井コンピュータ（9790）、３位はレオパレス２１（8848）。