14日の米国株式市場では、ＮＹダウは続伸し、前日比14.16ドル高の12285.15ドル、一方、ナスダック総合指数は反落し、同1.30ポイント安の2760.22ポイントで取引を終えた。ＶＩＸ指数（恐怖指数）は同0.65（3.84％）安の16.27だった。先週の新規失業保険申請件数が市場予測を上回ったことが嫌気された。しかし、米下院が今年９月までの財源を確保する予算案を可決したことが相場をサポートした。

ＮＹ円相場は反発し、前日比35銭円高・ドル安の１ドル＝83円45～55銭で取引を終えた。円は対ユーロで反発し、前日比15銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝120円90銭～121円00銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は続伸した。ＷＴＩ期近の５月物は前日比1.00ドル高の１バレル108.11ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続伸し、６月物は前日比16.8ドル高の１トロイオンス1472.4ドルで取引を終えた。

シカゴ日経平均先物（円建て）は9620円大証清算値比30円安だった。

米国株に方向感がなく、円相場も円高基調。加えて、週末だ。相場を大きく動かす材料も特に見当たらない。このため、本日の日経平均は膠着するだろう。想定レンジは9500円～9700円程度。

なお、米調査会社ガートナーが13日発表した１～３月期のパソコン世界出荷台数が前年同期比で1.1％減少したことで、関連株には売りが出易いとみている。また、小型株（特に、新興市場）では省エネや代替エネルギー、産業廃棄物関連株で、足元で急騰したものに関しても、手仕舞い売りで高値波乱になるものが続出する可能性が高そう。一方、商品高で資源関連などは物色される見通しだ。いずれにせよ、物色の柱らしいものがないため、相場全体としての方向感は見出し難い状況が継続する公算が大きい。

（株式会社カブ知恵　代表取締役　藤井英敏）