15日の日経平均は前日比21.13円高の10746.67円、高値は12時36分の10760.99円、安値は９時21分の10712.49円。東証一部の売買代金は１兆5878億円、値上がり銘柄数は802銘柄、値下がり銘柄数は685銘柄、変わらずは181銘柄。日経平均は小幅続伸。

14日のＮＹダウは反落し、前週末比5.07ドル安の12268.19ドルで取引を終えた。ＪＰモルガンが、ウォルマートの投資判断を引き下げ、これを受け同社株が下落したことが、ダウの足を引っ張った。一方、１月の中国の貿易統計では輸出入がともに前年同月比で大幅に増加したことは相場を支えた。

ＮＹ円相場は３日ぶりに反発し、前週末比10銭円高・ドル安の１ドル＝83円30～40銭で取引を終えた。円は対ユーロで続伸し、前週末比65銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝112円35～45銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は続落した。ＷＴＩ期近の３月物は前週末比0.77ドル安の１バレル84.81ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日ぶりに反発した。４月物は前週末比4.7ドル高の１トロイオンス1365.1ドルで取引を終えた。

米国株は堅調ながらも方向感がない。円相場も小動きだ。また、本日は、１月の中国の消費者物価指数（ＣＰＩ）や日銀金融政策決定会合の結果発表を控えている。確かに、企業収益の回復期待が根強いため、押し目買い意欲は強かった。一方、上値では、国内勢の決算対策売りや利益確定売りが出たとみられる。この結果、日経平均は非常に狭いレンジで膠着した。なお、中国１月のＣＰＩは前年同月比4.9％上昇。上昇率は昨年12月の4.6％を上回ったが、市場コンセンサスの5.4％上昇は下回った。

後場の日経平均は堅調な展開。上海株が堅調推移したことが追い風となった。円相場が若干円安に振れたことも好材料だった。一方、高値警戒感からの利益確定売りや、国内勢からの決算対策売りで、上値は引き続き重かった。

東証33業種では、非鉄金属、卸売、ガラス・土石、鉱業、機械、金属製品、情報・通信、輸送用機器、繊維製品、その他金融などが値上がりした。一方、精密機械、ゴム製品、空運、不動産、海運、水産・農林、パルプ・紙などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはユニプレス（5949）、２位はＮＩＳグループ（8571）、３位はソフトブレーン（4779）。一方、値下がり率トップはネクスト（2120）、２位はヤマハ発動機（7272）、３位はエコナックホールディングス（3521）。