６日の日経平均は前日比148.99円高の10529.76円、高値は14時53分の10530.11円、安値は始値の10477.52円。東証一部の売買代金は１兆5694億円、値上がり銘柄数は1250銘柄、値下がり銘柄数は302銘柄、変わらずは114銘柄。日経平均は大幅反発。

５日のＮＹダウは４日続伸し、前日比31.71ドル高の11722.89ドルで取引を終えた。ＡＤＰが発表した全米雇用リポートで、昨年12月の非農業部門の雇用者数（速報値、政府部門除く）は前月比29万7000人増えた。10万人程度の増加を見込んでいた市場予想を大幅に上回ったことが好感された。

また、ＩＳＭが発表した昨年12月の非製造業景況感指数は57.1と、前月比2.1ポイント上昇した。市場予想の55.7程度を上回り、４カ月連続のプラスとなった。これも買い材料になった。

ＮＹ円相場は大幅に３日続落し、前日比１円20銭円安・ドル高の１ドル＝83円20～30銭で取引を終えた。一時は１ドル＝83円38銭まで下落した。円は対ユーロでも下落した。前日比35銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝109円45～55銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発した。ＷＴＩ期近の２月物は前日比0.92ドル高の１バレル90.30ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続落した。２月物は前日比5.1ドル安の１トロイオンス1373.7ドルで取引を終えた。

米株上昇、円安を受け、前場の東京株式市場は主力の輸出関連株中心に買いが先行した。昨年12月のＳＱ値10420.74円を寄り付き段階から上抜き、需給が劇的敵に改善。レジスタンス・ブレイクで売り方の損失覚悟の買戻しが断続的に出た。ただし、買い一巡後は、日経平均は高値圏のもみあいを続けた。

後場の日経平均も堅調推移。一度も10500円台を割り込むことはなかった。ただ、円相場が若干円高気味なことや、上海株などがやや軟調に推移したことは、上値抑制要因になっていた。

東証33業種では、全業種が値上がりした。証券、商品先物、精密機械、繊維製品、輸送用機器、機械、その他製品、電気機器、銀行、卸売、建設、非鉄金属、化学、倉庫・運輸、金属製品、鉄鋼などが値上がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップは澤藤電機（6901）、２位はＪＶＣケンウッドＨＤ（6632）、３位は東光（6801）。一方、値下がり率トップは山水電気（6793）、２位はケネディクス（4321）、３位はファーストリテイリング（9983）。