２日前場の日経平均は前日比43.45円高の9235.05円、高値は９時ちょうどの9243.98円、安値は10時１分の9160.47円。東証一部の売買代金は5091億円、値上がり銘柄数は925銘柄、値下がり銘柄数は560銘柄、変わらずは183銘柄。日経平均は６日ぶりに小反発。

１日のＮＹダウは６日続落し、前日比41.49ドル安の9732.53ドルで取引を終えた。週間の新規失業保険申請件数が47万2000件と、減少を見込んでいた市場予想に反し１万3000件の増加となった。また、５月の米仮契約住宅販売指数は前月比30％の大幅低下と、市場予想の13％低下よりも悪化した。そして、６月のＩＳＭ製造業景況感指数は56.2と3.5ポイント低下と、２カ月連続低下し、市場予想の59程度も下回った。

これらの相次ぐ弱いマクロ指標を受けて、米株は軟調だった。なお、スペイン政府が実施した５年物国債入札で、応札倍率が懸念したほど低下せず無難な結果となったことは好材料視された。

ＮＹ円相場は３日続伸し、前日比85銭円高・ドル安の１ドル＝87円55～65銭で取引を終えた。円は対ユーロで大幅続落。前日比１円50銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝109円70～80銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は４日続落。ＷＴＩ期近の８月物は前日比2.68ドル安の１バレル72.95ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は３日ぶりに大幅反落。８月物は前日比39.2ドル安の１トロイオンス1206.7ドルで取引を終えた。

前場の東京市場では、米株が軟調とはいえ下げ渋ったことや、ユーロ高は好感された。しかし、円は対ドルで強いため、日経平均の上値は限定的だった。また、米国時間２日には６月の米雇用統計が発表されることもあり、積極的な売買を手控える投資家は増えた。なお、ゴールドマン・サックスが、中国の10年の実質ＧＤＰ成長率見通しを従来の11.4％から10.1％に引き下げたことが市場の一部で話題になっていた。

東証33業種では、鉱業、石油・石炭製品、空運、電気機器、ガラス・土石、機械、情報・通信、水産・農林、金属製品、繊維製品、その他製品、医薬品、鉄鋼などが値上がりした。一方、電気・ガス、卸売、食料品、不動産、倉庫・運輸、パルプ・紙などが値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはシルバー精工（6453）、２位はソースネクスト（4344）、３位は日本インター（6974）。一方、値下がり率トップは山水電気（6793）、２位はＣＦＳコーポレーション（8229）、３位はベンチャーリンク（9609）。