21日の日経平均は前週末比242.99円高の10238.01円、高値は14時37分の10251.90円、安値は始値の10109.27円。東証一部の売買代金は１兆3029億円、値上がり銘柄数は1469銘柄、値下がり銘柄数は141銘柄、変わらずは65銘柄。日経平均は３日ぶりに大幅反発。

18日のＮＹダウは小幅に４日続伸し、前日比16.47ドル高の10450.64ドルで取引を終えた。建機販売が増加に転じたことでキャタピラーが買われたこと、金先物の最高値更新で鉱山株の一角が買われたこと、そして、ＥＵがストレステスト結果を７月に公表すると決定したこと、などが相場の押し上げ要因となった。

ＮＹ円相場は続伸し、前日比30銭円高・ドル安の１ドル＝90円65～75銭で取引を終えた。円は対ユーロで反発し、前日比35銭円高・ユーロ安の１ユーロ＝112円35～45銭で取引を終えた。

ＮＹ原油先物相場は反発。ＷＴＩ期近の７月物は前日比0.39ドル高の１バレル77.18ドルで取引を終えた。ＮＹ金先物相場は続伸し、８月物は前日比9.6ドル高の１トロイオンス1258.3ドルで取引を終えた。

中国人民銀行（中央銀行）は19日、「人民元の弾力性を高める」との声明を発表した。なお、人民元は、08年夏以降の世界的な金融危機で、05年７月に採用した管理変動相場制をいったん事実上凍結していた。

これ受け、前場の東京市場では、建機など中国関連銘柄に注目が集まった。また、東京外国為替市場で円相場が落ち着いた動きとなり、人民元に日本円が対ドルで連れ高するのではないかという不安が後退したことは、輸出関連株全体にポジティブに作用した。そして、ＣＭＥグローベックスで米株価指数先物が堅調推移となったことや、上海株が堅調スタートしたことは追い風になった。だが、人民銀行は大幅な切り上げはしないと強調しているため、過度の元高期待は生じておらず、ショートカバー一巡後は、伸び悩んだ。

後場に入り、ＣＴＡ（商品投資顧問）の先物への買い戻しが観測され、日経平均は上げ幅を拡大させた。上海株などアジア株の全面高も好感材料になった。

東証33業種では卸売、海運、鉄鋼、機械、非鉄金属、精密機械、不動産、その他金融、電気機器、その他製品、輸送用機器、ゴム製品、建設、繊維製品などの値上がりが目立つ。一方、保険、電気・ガスの２業種が値下がりした。個別では、東証一部の値上がり率トップはサンシティ（8910）、２位はエンシュウ（6218）、３位は蛇の目ミシン（6445）。一方、値下がり率トップはランド（8918）、２位は中越パルプ（3877）、３位はＳＵＭＣＯ（3436）。